「パニック障害や不安障害での診断書のもらい方は？」 「パニック障害や不安障害の診断書はすぐもらえる？」 「パニック障害や不安障害で診断書がもらえない場合もあるの？」 このような疑問を持つ方もいるでしょう。 パニック障害は不安障害のひとつで、発作的な不安や体の異常反応を繰り返す精神疾患です。症状がひどくなると日常生活や仕事に影響が出るため、診断書をもらい早急に治療を進めることが重要です。 この記事ではパニック障害や不安障害での診断書のもらい方について解説します。また、診断書がすぐもらえるケースやすぐもらえないケースも解説するための参考にしてください。 なお、パニック障害や不安障害は症状が明確ですぐに療養が必要と判断された場合でも、医療機関が診断書の即日発行に対応していないとすぐにもらうことはできません。よりそいメンタルクリニックはパニック障害や不安障害の診断書の即日発行に対応しているためご相談ください。

パニック障害や不安障害でも診断書はもらえる

パニック障害や不安障害でも、医師が必要と判断すれば診断書をもらえます。診察や問診で病名が確定でき、療養が必要と判断した場合に医師が発行します。 不安障害は、心配や不安が強すぎて日常生活に影響が出る精神疾患です。不安障害に含まれる代表的な疾患は以下の通りです。

• パニック障害
• 社会不安障害（社会恐怖）
• 強迫性障害
• 全般性不安障害　など

パニック障害はさまざまな精神症状や身体症状が突然表れるパニック発作が特徴です。何の前触れもなく、強い不安とともに動悸や息苦しさなど体に症状が表れます。パニック発作を繰り返すうちに不安が強くなり、発作が起きた場所や場面を避けようと行動パターンを変えるようになります。 なお、パニック障害については「パニック障害とはどんな病気？回復のためには早期治療が大切」で詳しく説明しています。

パニック障害や不安障害での診断書のもらい方

症状がパニック障害や不安障害に近く、病気を証明するため診断書が欲しいという方もいるでしょう。ここでは、パニック障害や不安障害での診断書のもらい方を紹介します。

1.精神科や心療内科がある病院を受診する

パニック障害や不安障害で診断書が必要なら、精神科や心療内科を受診しましょう。診断書の発行には、医師による医学的判断が必要です。 自分ではパニック障害や不安障害を疑っていても、医師の診察で違う疾患と診断されるかもしれません。動悸や息苦しさなど、パニック発作で感じる症状はさまざまなものがあります。ほかの疾患と判別が必要なため、診断書を希望する前に病院を受診し医師の診察を受けましょう。

2.診断書作成を依頼する

パニック障害や不安障害と診断されたら、医師に診断書の作成を依頼しましょう。診断書の用途に応じて記載内容や書類の形式が違うため、何に使うかを伝えるとスムーズです。休職で会社に提出する診断書には、病名や療養が必要な期間などの記載が一般的です。

3.診断書を受け取る

医師に依頼した診断書が完成したら、病院窓口か郵送で受け取ります。診断書発行には費用がかかるため用意しておきましょう。 診断書の発行費用は病院の体制や診断書の内容により異なります。診断書発行費用はどのくらいなのか、病院に問い合わせると確実です。

パニック障害や不安障害で診断書をすぐもらえるケース

パニック障害や不安障害での診断書は、以下のケースの場合であれば医師の判断によりすぐもらうことができます。

• 早急に療養が必要
• 診断書の即日発行に対応した医療機関を受診する

それぞれの条件を確認していきましょう。

早急に療養が必要

診断書をすぐにもらえるケースとして前提となるのが医師からの診断を受けることです。以下のような症状が見られ医師からパニック障害や不安障害と診断される場合があります。

• 休職して療養に専念する必要がある
• 休職が必要なほど症状が悪化している
• 休職によって症状の改善が期待できる

このように、パニック障害や不安障害の症状が重く、すぐに休職して療養に専念する必要があると判断された場合や休職により症状の改善が期待できると判断された場合は診断書をすぐにもらうことができます。

診断書の即日発行に対応した医療機関を受診する

パニック障害や不安障害の症状が認められて医師からすぐに療養が必要と判断された場合でも、医療機関が診断書の即日発行に対応していないとその日のうちに診断書をもらうことができません。そのため、診断書をすぐもらいたい場合は、事前に医療機関が診断書の即日発行に対応しているか確認してから受診する必要があります。 なお、新宿よりそいメンタルクリニックなら、診断書の即日発行に対応しています（医師が必要と判断した場合のみ）。当日予約も可能で、診断書をすぐもらいたい方におすすめです。診断書がすぐ必要なら、即日発行に対応している精神科や心療内科に相談しましょう。

パニック障害や不安障害で診断書をすぐもらうための具体的な症状例

パニック障害や不安障害で診断書をすぐもらうための具体的な症例は以下の通りです。

• 急に強い動悸や呼吸困難、めまいが起こる
• 身動きが取れなくなるほどのパニック発作が見られる
• 正気を失い死への恐怖を感じる
• 不安や緊張で人前にいるのが怖くてたまらない

日常生活に支障をきたすような重い症状が確認できる場合は診断書をすぐにもらえる可能性があります。

パニック障害や不安障害で診断書をもらうための診断基準

パニック障害や不安障害は、アメリカ精神医学会による「DSM-5」の診断基準に基づいて診断されることが一般的です。DSM-5では、なんの前触れもなく急に激しい恐怖や不快感の高まりが数分以内でピークに達し、その時間内に、以下の症状のうち4つ以上起こる場合はパニック障害や不安障害の可能性が考えられます。 【診断基準】

動悸や心拍数の増加 発汗 体の震え 息切れや息苦しさ 息が詰まるような感覚（窒息感） 胸痛や胸の不快感 吐き気 めまいや気が遠くなる感覚 寒気やほてり しびれやうずきなどの知覚異常 非現実感 コントロールを失う恐怖 死ぬことへの恐怖

パニック障害や不安障害は放置すると最悪の場合、命に関わる行動につながる恐れがあります。そのため、上記の診断基準に当てはまる場合は、早急に医療機関に相談することをおすすめします。

診断書がいますぐ欲しい方へ当院では受診いただいた当日の診断書の発行（※）に対応しております。お困りの方はお気軽にご相談ください。 本日の受診も受付中です。詳しくは当院ホームページをご確認ください。 →新宿駅前の心療内科・精神科 よりそいメンタルクリニック ※医師が治療上必要と判断した場合のみ

パニック障害や不安障害で診断書がすぐもらえない主なケース

パニック障害や不安障害を疑い精神科や心療内科を受診しても、初診では診断書がもらえない可能性もあります。ここでは、パニック障害や不安障害で診断書がもらえないケースを2つ紹介します。

• 病名の確定ができない場合
• 病名確定に経過観察が必要な場合

それぞれについて解説します。

病名の確定ができない場合

パニック障害や不安障害の確定診断ができない場合、診断書がもらえない可能性もあります。似た症状が出る疾患もあり、判別しなければならないためです。 パニック障害と間違えやすい病気のひとつに、甲状腺機能亢進症があります。頻脈や発汗などパニック発作と似た症状が特徴で、血液検査で診断します。精神科や心療内科を受診する前に血液検査を受けていない場合は、病名の確定のため血液検査がおこなわれるケースもあるでしょう。

病名確定に経過観察が必要な場合

パニック障害や不安障害と確定するまで経過観察が必要なときも、診断書がすぐにもらえないかもしれません。診断基準を満たしていない場合は、確定診断まで時間がかかるでしょう。 パニック障害にも、身体の疾患と同様に診断基準があります。1回のみのパニック発作では診断できないため、経過観察がおこなわれる場合もあるでしょう。

パニック障害や不安障害で診断書をもらうメリットとは

パニック障害や不安障害で日常生活に支障が出たとき、診断書で配慮が得られる場合があります。ここでは、パニック障害や不安障害で診断書を取るメリットについて解説します。

症状に対し周囲の理解を得やすい

パニック障害や不安障害で診断書をもらうと、周囲の理解を得やすくなるメリットがあります。仕事や生活上で配慮が必要なとき、医師の診断書があると説明しやすいでしょう。 こころの病気は外見からは分かりにくい場合もあります。パニック障害で感じやすい発作に対する不安は、同じ疾患になったことがないと分からないでしょう。「電車やバスに乗れない」のように、発作が起こった場所を避ける行動を理解してもらえないかもしれません。 医師の診断書は社会的に信頼できる資料です。説明の難しいこころの病気を理解してもらう手助けとなるでしょう。

休職して治療に専念できる

パニック障害や不安障害で会社を休職する際は、診断書の提出を求められるケースが一般的です。診断書をもらっておくことで、会社から症状が認められて休職ができ治療に専念できるようになります。 パニック障害や不安障害は働きながら治療を進めるよりも、ストレスのない環境で治療した方が症状の改善効果が期待できます。できるだけ早く症状を治したい方にとっても診断書をもらっておくことはメリットといえます。

福祉サービスなどを利用できる

パニック障害や不安障害で診断書があると、福祉サービスを利用できる場合があります。経済的負担が軽くなったり、職場復帰に向けた訓練が受けられたりするなど、回復に向けた手助けとなるでしょう。 パニック障害や不安障害で働けなくなった場合、傷病手当金や自立支援医療制度など経済的フォローが受けられます。経済的サポートで不安が減り、安心して療養に専念できるでしょう。

パニック障害や不安障害で診断書を使う主なケース7つ

パニック障害や不安障害で診断書を使う場面はさまざまです。ここではパニック障害や不安障害で診断書を使う主なケースについて、具体的に解説します。

1.休職するとき

パニック障害や不安障害で休職するとき、診断書が必要になる場合があります。会社の就業規則で「休職時の診断書提出が必要」と定められている場合、必ず提出しなければなりません。 会社には従業員に対し、心身の健康状態を把握する義務があります。診断書の提出で、どのような症状か把握するとともに、休む必要があるのか確かめる意味もあるでしょう。 病気やけがでの欠勤で診断書が必要な場合、提出期限は会社によって異なります。就業規則で「欠勤が3日以上に及ぶ場合」などと定めていれば、予想できた時点で早めに提出しなければならないでしょう。

2.復職するとき

復職するときも、職場復帰について主治医の意見が記載された診断書が必要です。診断書の内容に基づき、会社が働く環境やフォロー体制を整えるためです。 パニック障害や不安障害で休職し、症状が落ち着いてくると職場復帰をしたいと思う方もいるでしょう。会社では主治医の意見を参考に職場復帰が可能か判断し、職場復帰プランを作成します。無理のない職場復帰のため、主治医の診断書が必要なのです。

3.退職するとき

退職するときも診断書があるとスムーズです。診断書で仕事にドクターストップがかかっていると説明すれば、会社の理解を得やすいでしょう。 一般的な会社員の場合、退職したければいつでも申し出ることが可能です。パニック障害や不安障害で退職するとき、診断書は必須ではない場合が多いでしょう。しかし、こころの病気の苦しみは説明が難しく「そのぐらいなら働けるのでは？」と思われるかもしれません。 症状や医師の意見が書かれている診断書を会社に提出すれば、退職の十分な理由になるでしょう。

4.傷病手当金を請求するとき

傷病手当金を申請するときは、主治医の意見書が必要です。傷病手当金とは、病気やけがで働けなくなった方に対するサポート制度です。利用するには加入している健康保険組合や共済組合への申請が必要です。 傷病手当金の申請書は、本人や事業主、医師が記載します。加入している健康保険組合や共済組合ごとに書類の様式が異なります。傷病手当金の医師の意見書は、診断書では代用できない点に注意してください。 なお、傷病手当金の書類については「傷病手当金の書類の書き方は？申請までの流れやよくある疑問を解説」で詳しく解説しています。

5.自立支援医療制度を利用するとき

パニック障害や不安障害で通院治療している方は、自立支援医療制度を利用できる場合があります。自立支援医療制度とは、精神障害の通院治療にかかる費用を軽減できる制度です。医療費を3割負担している一般の方は、医療費が1割負担で済みます。 パニック障害や不安障害は自立支援医療制度の対象です。申請には診断書が必要なため、医師に相談してみるとよいでしょう。

6.職場に環境調整を依頼するとき

パニック障害や不安障害で働く環境を変えたいときにも診断書が役立ちます。配置転換や勤務時間の変更などを申し出たいとき、医師の診断書があるとスムーズです。 パニック障害や不安障害の症状があっても、仕事内容や環境を変えれば働ける場合もあるでしょう。診断書があれば業務量や勤務時間の調整を求めやすくなります。会社が医師の意見を参考に職場環境を変えてくれれば、症状と付き合いながら仕事ができるかもしれません。

7.運転免許を更新するとき

パニック障害や不安障害は、症状により安全な運転に支障があると判断される可能性があります。その場合、臨時適性検査の受検や運転の可否について記載された医師の診断書が求められるかもしれません。 パニック障害や不安障害で逃げられない状況が苦手な方もいるでしょう。免許更新時の講習に付き添いの方と一緒に入室したい場合は、診断書が必要になる可能性があります。詳しくは運転免許センターに問い合わせてみるとよいでしょう。

診断書について知っておくべき3つのこと

診断書とは、患者の病名や病気の経過などを記載した医師が作成する書類です。病気を証明する証拠として、福祉サービスや保険給付金の申請などさまざまな場面で利用されています。 ここでは、診断書について知っておくべきことを分かりやすく解説します。

1.診断書に記載される主な内容

一般的な診断書に記載される主な内容は以下の通りです。

• 患者情報（氏名・住所・生年月日・年齢）
• 病名
• 発症した時期
• 受診日
• 療養が必要な期間
• 医師の氏名
• 病院名

パニック障害や不安障害で休職する場合、会社側も適切な休業期間が判断できないでしょう。診断書に医師の意見が書かれてあれば、休職期間を決める判断材料になります。

2.診断書発行にかかる費用

診断書発行には費用がかかり、病院や診断書の内容により料金が異なります。2012年に医療経営情報研究所がおこなった調査では、1,000円から10,000円程度とばらつきがありました。自院様式の診断書（簡単なもの）は平均2,337円です。 病院独自の様式で作成する一般的な診断書より、福祉サービスや保険金給付に利用する診断書が高い傾向にあります。診断書の費用は、病院や内容により変わると覚えておきましょう。

3.診断書発行までの期間

診断書発行までの期間は、通常2週間程度かかります。病院の体制や診断書の内容により、さらに日数がかかる場合もあります。パニック障害や不安障害で診断書がすぐに必要なら、即日発行に対応している病院を選びましょう。

パニック障害や不安障害に関するよくある質問

パニック障害や不安障害に関して疑問や不安を抱える方は多くいます。ここでは、パニック障害や不安障害に関するよくある質問を2つ紹介します。

• パニック障害や不安障害になりやすい人の特徴は？
• パニック障害や不安障害は症状が軽い場合は自然に治る？

疑問や不安の解消に役立ててください。

パニック障害や不安障害になりやすい人の特徴は？

パニック障害や不安障害は個人の性格によってもかかりやすい人とそうでない人に分かれます。以下の性格や特徴を持つ方はパニック障害や不安障害になりやすいと言われています。

• 何事に対しても真面目
• 完璧主義
• こだわりが強い
• 感受性が高い

真面目な方や完璧主義の方はパニック障害や不安障害になりやすいため注意が必要です。

パニック障害や不安障害は症状が軽い場合は自然に治る？

パニック障害や不安障害は、軽度であっても患者様自身で完治するのは難しい疾患です。また、症状が軽いからといって放置しておくと、病気が悪化してしまう恐れがあります。 そのため、症状が軽い場合であってもパニック障害や不安障害かもしれないと感じたら早急に医療機関に訪れて治療を開始することをおすすめします。早めに治療を開始することで症状の悪化を防ぎ早期完治につながります。

よりそいメンタルクリニックはパニック障害や不安障害の診断書発行に対応

パニック障害や不安障害でも診断書がもらえます。会社の休職手続きや福祉サービスの利用など、パニック障害や不安障害で診断書を利用する場面はさまざまです。ただし、診断結果や病院によっては診断書の発行に時間がかかる場合があります。診断書をすぐもらいたい場合は診断書の即日発行に対応している病院に相談することが大切です。 パニック障害や不安障害で診断書が必要なら、新宿駅から徒歩3分のよりそいメンタルクリニックにご相談ください。医師が必要と判断した場合には、診断書の即日発行に対応しています。また、よりそいメンタルクリニックでは休職や傷病手当金について、知見のあるスタッフが対応することも可能です。パニック障害や不安障害で休職を考えている方でも安心して相談できますので、ご予約をお待ちしております。 参考サイト・文献 ・厚生労働省｜こころもメンテしよう ・エルゼビア｜今日の臨床サポート ・産労総合研究所｜2012年医療文章作成義務・文章料金実態調査 ・一般財団法人女性労働協会｜働く女性の心とからだの応援サイト ・厚生労働省｜心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き ・厚生労働省保険局｜傷病手当金について ・全国健康保険協会｜健康保険傷病手当金支給申請書記入の手引き ・全国健康保険協会兵庫支部業務グループ｜傷病手当金申請のチェックリスト ・厚生労働省｜自立支援医療（精神通院医療）について ・警視庁｜一定の病気等に該当する方の受験・更新、安全運転相談（ご本人・ご家族の方） ・厚生労働省｜表1　パニック障害の診断基準 ・厚生労働省｜表2　パニック発作の診断基準 ・厚生労働省｜表3　広場恐怖の診断基準