「こころの病気で休職するときの診断書のもらい方は？」
「休職の診断書を即日発行してくれる心療内科や精神科ってあるの？」
「うつ病の診断書はすぐにもらえるの？」
このような疑問を持つ方も多いのではないでしょうか。
病気やけがで休職するとき、職場から診断書の提出を求められる場合があります。こころの病気で診断書が必要なら、心療内科や精神科の受診が必要です。
この記事では、こころの病気で休職するときの診断書のもらい方について徹底解説します。こころの病気による休職を検討中で、診断書のもらい方について知りたい方はぜひ参考にしてください。
新宿駅前あしたのクリニックは休職の診断書の即日発行に対応
こころの病気で休職する必要があるとき、就業規則で休職時の診断書提出を定めている会社では診断書の提出が必須です。「病気やけがで3日以上欠勤する場合は診断書を提出する」のように、提出期限が定められている会社もあります。
診断書は病院により作成までの期間が違うため、思ったより時間がかかる可能性もあります。こころの病気でできるだけ早く休職したい方は、診断書の即日発行に対応している病院を選びましょう。
休職の診断書がすぐに必要なら、新宿駅前「あしたのクリニック」がおすすめです。医師が必要と判断した場合、診断書の即日発行が可能です。
あしたのクリニックでは、傷病手当金の申請や受診についての相談も可能です。傷病手当金は休職中に支給される手当金で、経済面を気にせず療養に専念できる制度です。こころの病気で書類作成が不安な方でも、あしたのクリニックでサポートを受けられます。ウェブや電話での当日予約も可能ですので、ぜひお気軽にご相談ください。
診断書がいますぐ欲しい方へ当院では受診いただ当日の診断書の発行（※）に対応しております。お困りの方はお気軽にご相談ください。
本日の受診も受付中です。詳しくは当院ホームページをご確認ください。
→新宿駅前の心療内科・精神科 あしたのクリニック
※医師が治療上必要と判断した場合のみ
休職のために診断書をもらう重要性
こころの病気で会社を休職する際に診断書の提出は法的には定められておらず、各会社の就業規則に従うこととなります。
休職の際は従業員の症状を客観的に把握するためには医学的な知見が欠かせないため、医師からの診断書の提出が求められるケースが一般的です。
また、就業規則に休職の際に診断書の提出が必要であることが記載されていない場合であっても会社に診断書を提出した方が自身の症状をより詳しく会社に把握してもらえます。
診断書には具体的な病名や必要な治療期間が記載されるため、会社もどの程度の休暇が必要か把握でき適切なサポートが可能となります。
さらに、診断書は保険会社にも提出する資料となり、休職中の様々な保険サービスや公的サービスを受ける際にも必要です。
そのため、こころの病気によって休職する際は、医師に診断書を作成してもらうことをおすすめします。
診断書の具体的な内容
診断書の用途により、診断書に記載される内容は異なります。休職のように病気や療養期間を証明するなら、自院様式の診断書でよいでしょう。診断書に記載される主な内容は以下の通りです。
- 患者情報（氏名・住所・生年月日・年齢）
- 病名
- 発症した時期
- 受診日
- 療養が必要な期間
- 医師の氏名
- 病院名
診断書の発行費用
診断書の費用は保険適用外で病院により費用が異なります。自院様式の一般的な診断書の場合、平均的な費用は2,000円から3,000円程度です。診察料のほかに診断書費用もかかるので用意しておくとよいでしょう。
診断書発行までの期間
診断書発行までの期間は、2週間程度かかるケースが一般的です。場合によっては診断書の内容や病院の体制により、2週間以上の日数がかかる可能性もあります。
早急に療養を開始したくて休職の診断書がすぐに必要な場合は、診断書の即日発行に対応している病院の受診がおすすめです。
休職に必要な診断書のもらい方
ここでは、休職に必要な診断書のもらい方について、具体的な手順を解説します。
- 1. 診察を受ける
- 2. 診断書を希望すると伝える
- 3. 診断書を受け取る
スムーズに診断書を受け取れるように、診断書のもらい方をあらかじめ理解しておきましょう。
1. 診察を受ける
こころの不調で休職を考えていて診断書が必要なら、まず心療内科や精神科の診察を受けましょう。診断書は病名が確定し、医師が必要と判断した場合に発行されます。
診断書は患者が希望した場合、正当な理由がなければ医師は依頼を断れないことになっています。しかし、病名が確定できない状態では発行できません。休職のための診断書が発行されるのは休職して療養が必要と医師が判断した場合です。
こころの病気には似た症状が表れる病気があるため判別が必要です。多くの病院ではWHOの国際疾病分類や、アメリカ精神医学会の診断基準を使用しています。問診も判断材料となるため、発症時期やきっかけ、困っている症状などをまとめておくとスムーズです。
2. 診断書を希望すると伝える
心療内科や精神科で病名が確定し、医師から療養が必要と伝えられたら診断書を依頼しましょう。このとき「休職のため会社に提出する診断書が欲しい」と伝えてください。
診断書には、病院独自の様式のほか、保険金給付や福祉サービス申請など多くの様式があります。休職に使用するなら、病名や療養期間が記載された病院独自の様式でよいでしょう。
3. 診断書を受け取る
診断書の即日発行に対応した病院なら、医師が必要と判断すれば診察を受けた日に受け取れます。診断書発行まで期間がかかる病院では、病院の指示に従い後日来院して受け取ります。
診断書の費用を払うタイミングは、前払いや受け取り時など病院により異なります。診察料のほかに診断書費用も用意しておくとよいでしょう。
休職の診断書をもらえないケースとは
休職で診断書が欲しくても、もらえないケースがあります。考えられるケースは以下の通りです。
- 虚偽の記載を求めたとき
- ほかの病気との判別が難しいとき
- 医師が療養や治療の必要がないと判断したとき
- 病院が診断書の即日発行に対応していない
たとえば、うつ病ではないのに「うつ病の診断書が欲しい」と依頼しても、医師は診断書に嘘の内容を記載できません。
また、こころの病気が疑われても、ほかの病気との判別が難しい場合は診断書をもらえないかもしれません。この場合は経過観察を経て病名が確定したあと、診断書をもらえる可能性があります。
診察の結果、医師が療養や治療の必要がないと判断した場合も診断書がもらえないでしょう。
診断書をすぐに受け取るための条件
こころの病気の症状が明確であり、医師がすぐに療養を開始した方が良いと判断された場合は診断書を即日発行してもらえる場合があります。
症状が曖昧であると経過観察が必要となる場合があるため、具体的な症状の詳細を診察の際に医師に相談して「休職が必要なほど症状が悪化している」「休職して療養に専念する必要がある」ことを伝えてください。
また、症状が深刻であっても病院が診断書の即日発行に対応していなければ診断書をすぐに受け取ることができません。
そのため、病気を受診する際はあらかじめ診断書の即日発行に対応している医療機関かどうか確認してから訪れるようにしましょう。
なお、よりそいメンタルクリニックはこころの病気の診断書の即日発行に対応しています。症状が重くすぐに診断書を受け取り休職が必要な方は当院までご相談ください。
診断書がいますぐ欲しい方へ当院では受診いただ当日の診断書の発行（※）に対応しております。お困りの方はお気軽にご相談ください。
本日の受診も受付中です。詳しくは当院ホームページをご確認ください。
→新宿駅前の心療内科・精神科 よりそいメンタルクリニック
※医師が治療上必要と判断した場合のみ
休職に向けた手続きの流れ
ここでは、休職に向けた手続きの流れを具体的に解説します。
- 1. 就業規則で休職できるか確かめる
- 2. 診断書をもらう
- 3. 診断書を提出し、会社と話し合いをおこなう
- 4. 休職命令書が交付される
- 5. 休職する
スムーズに休職できるように参考にしてください。
1. 就業規則で休職できるか確かめる
まず会社に休職制度があるのか、就業規則で確かめましょう。就業規則に医師の診断書の提出が必要と定められていれば、診断書を提出しなければなりません。
労働政策研究・研修機構の調査では病気休職制度のある会社が91.9％と、多くの会社で休職制度を取り入れています。病気休職制度の利用に規定のある会社が 71.4％となっており、休職の条件や内容を規定している会社が多いと言えます。
休職について、就業規則で定めている主な内容は以下の通りです。
- 休職を認める事由や種類
- 休職手続きに必要な提出書類
- 休職期間や休職の回数制限
- 休職中の社会保険料などの負担
- 休職中の給与の有無
就業規則には休業手続きのほか、休職期間や社会保険料など知っておくべき内容が定められています。会社の休職制度を理解した上で休職の手続きをおこないましょう。
2. 診断書をもらう
治療を担当する医師に休職のための診断書が必要と伝え、作成を依頼しましょう。診断書に記載されている病状や療養期間が休職の根拠となります。診断書のほかに休職届など必要な書類があれば用意しましょう。
診断書を提出せずに休み続けると、病気による休職とは認められず無断欠勤と判断されるかもしれません。提出期限に間に合うよう、診断書を用意しましょう。
3. 診断書を提出し、会社と話し合いをおこなう
診断書を提出したあとは、会社側と話し合いをおこないます。話し合いでは休職を希望していると伝えましょう。
会社側からは、休職ではなく職種や部署の転換で対応できないか、復職への意思はあるかなどを質問されるでしょう。休職制度は法律での定めがなく、会社が制度を決めてよいことになっています。復職の意思がない、復職の見込みがない場合は休職が認められないこともあるでしょう。
そのほか、就業規則に基づき、休業中の労働契約や休職期間などを確認するのが一般的です。
4. 休職命令書が交付される
就業規則の休職要件が満たされたと確認したあと、会社から休職命令書が交付されます。休職発令書や休職指示書と呼ぶ会社もあります。
休職命令書には、休職に関わる重要な内容が記載されています。主な内容は以下の通りです。
- 休職期間
- 休職期間中の賃金
- 傷病手当金の手続きについて
- 休職期間中の病状報告の頻度
- 休職中の連絡方法
- 復職時の取り決め
5. 休職する
休職が認められたあとは、休職命令書に記載された期日まで休職し、療養に努めます。
休職期間の延長は、医師の意見を参考に1〜3カ月程度で更新されるのが一般的です。休職命令書に記載されている通り、会社に病状の経過を報告しましょう。
休職中に給与が支給されない場合は、申請により傷病手当金が給付されます。申請書類は本人や事業主、医師が記載します。会社や主治医に依頼して、申請書類を用意しましょう。
傷病手当金は通算して1年6カ月まで受給できますが、会社によっては休職できる期間がそれより短い可能性もあるため要注意です。労働政策研究・研修機構の調査では休職期間の上限を「6ヵ月超から1年未満まで」と定める企業が 22.3％と最も多い結果でした。
休職期間を終えても復帰できない場合は、退職となる可能性があります。療養期間が長引きそうな場合は、今後の働き方について考えておくとよいでしょう。
なお、傷病手当金の書類については「傷病手当金の書類の書き方は？申請までの流れやよくある疑問を解説」で詳しく解説しています。
会社へ休職を伝える際のポイント
診断書をもらい休職をする際は、必ず会社にその旨を相談しなければなりません。ここでは、会社へ休職を伝える際のポイントを3つ紹介します。
- 対面が難しい場合は電話やメールでも可能
- 診断書をもらったことを会社に伝へ症状の詳細を伝える
- 休職中の連絡方法について確認する
休職に関する手続きをスムーズに進めるために参考にしてください。
対面が難しい場合は電話やメールでも可能
こころの病気で休暇を申し出る際に対面での連絡が難しい場合は電話やメールで伝えることも可能です。
電話やメールで休職の相談をする場合でも、診断書を会社へ送付することでこころの病気であることの証明ができます。
相談の際にはこころの病気であることを診断されたことと、休職が必要であることを丁寧な言葉で伝えてください。
休職をする場合は、対面での相談が難しいからといって無断で休むことは避けましょう。
診断書をもらったことを会社に伝へ症状の詳細を伝える
会社に休職の相談をする際は、こころの病気の具体的な症状や医師の見解、病気の原因など詳細を伝えることが大切です。
これにより、会社側はあなたの状況を理解しやすくなり、適切な対応を取ることができます。
また、会社が職場復帰の目処を把握できるように休職期間や復職の見込みなどについても必ず報告しましょう。
診断書の詳細を伝える際は、説明の漏れがないようにあらかじめ伝えなければならない内容をメモしておくことをおすすめします。
休職中の連絡方法について確認する
休職が決定したら、会社との連絡方法についても確認しておくと安心です。
休職中の定期報告が必要かどうか、またその頻度や方法について詳細に取り決めておくことで、後々のトラブルを避けることができます。
連絡方法には電話、メール、または会社が提供する社内連絡アプリなどが考えられます。休職期間中も適切なコミュニケーションを保つことが、円滑な復職につながります。
休職後の過ごし方
休職後の過ごし方をしっかりと計画することで症状を効果的に改善していくことができます。ここでは、休職後の過ごし方の具体例を4つ紹介します。
- 心と体を休める
- 規則正しい生活を送る
- 軽い運動を取り入れる
- 軽い運動を取り入れる
無理をせず、じっくりと休養をとることで、健康な状態を取り戻すことができます。それぞれ確認していきます。
こころと体を休める
休職中はまず、こころと体を十分に休めることを心掛けましょう。毎日の仕事から解放されることで、精神的なストレスが軽減されます。
また、一定期間こころと体を休めることで心身の疲れを癒すことができ、こころのエネルギーを回復することができます。休職してすぐは心身に負担のかからない生活を送りましょう。
規則正しい生活を送る
休職中は規則正しい生活を心掛けることも重要です。毎日の食事や睡眠のリズムを整えることで、体調が整い症状の改善が早くなります。
また、朝起きて夜寝る時間を一定に保つことで、体内時計が正常に働き、心身のリズムが改善されます。休職中も規則正しい生活を送ることで復帰後の生活にもスムーズに順応することができます。
軽い運動を取り入れる
心身の回復には、軽い運動も効果的です。散歩やストレッチ、ヨガなどの軽い運動を日常的に取り入れることで、血行が良くなりリフレッシュできます。
また、運動はストレス解消にも役立ち症状の改善効果が期待できます。休職期間中は無理のない範囲で、少しずつ体を動かすことを心掛けましょう。
リラックスできる趣味を見つける
休職中に新たな趣味を見つけることもストレス解消につながります。読書、料理、手芸、ガーデニングなど、自分がリラックスできることを見つけましょう。
趣味を楽しむ時間は心の余裕を生み、心身のバランスを整える助けになります。日常の中に小さな楽しみを見つけることで、症状の改善が期待できるでしょう。
また、休職期間中にリラックスできる趣味を見つけておくことで復職後のストレス対策にもつながります。
休職の平均的な期間と復職の目安
休職期間は個々の症状により様々ですが、一般的には3か月程度が目安とされています。
また、休職期間は「休息期」「活動期」「復職準備期」の3つに分けられます。
休息期(1ヶ月)
休息期は、心身両面の回復を最優先とする期間です。休職後すぐの期間はストレスのない生活を送ることを心がけましょう。具体的に以下の点を意識しましょう。
・徹底的に何もしない
・仕事に関することを考えない
休息期は社会的なつながりを一切気にすることなく生活を送ることが大切です。
活動期(1ヶ月)
活動期は、休息期で回復した身体を少しずつ動かし始める期間です。
軽い運動や趣味を楽しむなど、無理のない範囲で普段の生活に近づけることを目指します。
休息期で回復したエネルギーを基に、自身が楽しいと思える活動に取り組んでください。
復職準備期(1ヶ月)
復職準備期は、実際の職場復帰に向けた準備を行う期間です。
この時期には、職場と連絡を取り合い、無理なく業務に戻れるよう調整を行います。
診断書を元に復職の可否を医師と相談しながら、復職後の最初の数週間をどのように過ごすか会社と相談していきます。
休職から職場への復帰の際に大切なこと
休職から職場に復帰する際には、いくつかの重要なポイントを押さえておく必要があります。
- 自己判断で職場復帰を決めない
- 復職後すぐに無理はしない
- 復職後も治療は継続する
無理をして復職するのは逆効果になることもありますので各ポイントを押さえておきましょう。
自己判断で職場復帰を決めない
自己判断だけで職場復帰を決めるのは避けるべきです。医師に診察をしてもらい復職可能かどうか確認して、適切なタイミングで復帰することが大切です。
自己判断による無理な復職は、再び休職に追い込まれるリスクを高めます。
また、状態がまだ完全に回復していない場合、他の社員にも負担がかかりかねないため注意が必要です。
復職後すぐに無理はしない
復職後、すぐに残業などの労働負荷をかけてしまうのは危険です。
休職により症状が良くなったとしても、復職してすぐに無理をすると再発の原因となります。
徐々に業務に慣れていくための調整期間を設け、段階的に業務量を増やしていくように会社に相談しましょう。
復職後も治療は継続する
復職後も治療を継続することが大切です。
定期的な医療機関への通院や、カウンセリングを続けることで復職後の病気の状態を細かく把握することができます。
復職後に躓きやすい3つの壁
復職後に躓きやすい3つの壁は以下の通りです。
- 長欠感情の壁
- 職場滞在の壁
- パフォーマンス回復の壁
これらの壁を乗り越えるために、自身の症状と向き合いながら対策を講じることが重要です。
長欠感情の壁
長欠感情とは、長期間休んでいた不安による壁です。長欠感情には3つの感情があります。
・劣等感
・孤立感
・罪悪感
休職中に感じた孤立感や不安、職場に戻ることへのプレッシャーが復職後も尾を引くことがあります。
職場滞在の壁
仕事に復帰したばかりの従業員には、しばしばしばらくの間は勤務時間や業務内容を軽減する措置が取られます。
この期間中、課される仕事は少なく、重要な責任もほとんどありません。これらは職場の配慮から来るもので、復職者の身心の回復を支援するために必要なプロセスです。
しかし、このような環境では、復職者は自身が他の同僚たちと比べて楽な業務を担当していることに負い目を感じてしまうことがあります。
その結果、周囲の忙しい様子を見るたびに、「自分は役に立っていないのではないか」「自分の存在には価値がない」「もっと頑張りが必要だ」といった否定的な感情が湧き上がることがしばしばあります。
こうした感情は復職期間中の大きな心理的な障壁となるのです。
パフォーマンス回復の壁
休職前のような思い通りのパフォーマンスができず悩む期間をパフォーマンス回復の壁と言います。
いきなり休職前のパフォーマンスで仕事をするのは難しく、仕事の成果に悩む方も多くいます。
パフォーマンス回復の壁は自己評価が低くなりがちで、それがモチベーションの低下につながることがあるでしょう。
この壁を乗り越えるためには、小さな成功体験を重ねることが大切です。また、上司や同僚からのフィードバックを活用して前向きに仕事に取り組みましょう。
復職後の経過観察
復職後は以下の期間ごとに経過観察を行い、無理なく職場に適応できるようにすることが重要です。
- 適応期(復職〜3ヶ月)
- 回復期(4ヶ月〜6ヶ月)
- 安定期(7ヶ月以降)
各段階ごとに適切なサポートを受けながら、次のステップに進む準備を整えていきましょう。
適応期(復職〜3ヶ月)
適応期は、復職直後の1〜3ヶ月の期間を指し、職場の環境や業務に慣れるための期間です。
復職初期には、業務内容を一部変更することで負荷を軽減させることや、短時間勤務を取り入れることがあります。
この時期は自身のペースを大切にし、無理なく職場に戻ることが目標となります。
回復期(4ヶ月〜6ヶ月)
回復期は、復職後4〜6ヶ月の期間を指し、業務に対する体力や精神力の回復を目指す時期です。
徐々に休職前の業務に慣れていき、通常業務に対応できるようにしていきます。
ただし、休職前ほどのパフォーマンスを完璧に発揮するのは難しく周囲の期待に答えられず、無力感を抱くこともある時期となります。
安定期(7ヶ月以降)
安定期は、復職後7ヶ月以降の期間を指し、持続的な業務遂行と生活リズムの安定を図る時期です。
休職前のように働いていることが当たり前になる時期ともいえます。
ただし、この期間は業務量やプレッシャーが増える可能性もありますが、ここで再び無理をしないことが重要です。
日常生活と仕事での業務のバランスを取りながら仕事に向き合うことを心がけてください。
休職の診断書でよくある疑問
ここでは、休職の診断書でよくある疑問についてお答えします。
診断書の内容はお願いできるの？
診断書を何に使うか伝え、必要な内容の記載をお願いすることは可能です。ただし、事実と異なる内容は記載できません。
診断書は患者の希望を受け、医師の判断で必要な場合のみ作成します。診断書が必要な状態かを判断するのは医師です。うつ病ではないのにうつ病の診断書を書いてほしいと頼むのは虚偽の記載になるため拒否されるでしょう。
診断書をもらうデメリットはあるの？
診断書をもらう代表的なデメリットは、発行費用がかかることや、病名が確定されることでしょう。診断書の発行費用は健康保険の対象外で自己負担です。会社の休業で必要な場合も、自分で費用を支払わなければなりません。
また、診断書の発行には病名の確定が必要です。こころの病気と断定されるのを嫌がる方や、周りに知られたくない方にはデメリットに感じるかもしれません。
しかし、休職で診断書をもらう場合は、会社の理解を得て療養に専念できるメリットがあります。病名が確定すれば、傷病手当金の支給も受けられます。復職後も病状に応じて、働く環境を配慮してもらえるでしょう。
長い目で見ると、診断書をもらうデメリットより、メリットのほうが上回ります。診断書を利用して病気を治すと前向きにとらえましょう。
休職せずに働きながら症状を治していくことはできる？
休職せずに働きながら症状を治すことは不可能ではありません。
ただし、休職せずに働きながら治療する場合は、一定のストレスを受け続けた状態で治療しなければならないため病院に通っても治療を進めても症状がなかなか改善しないケースもあります。
そのため、こころの病気をしっかりと治したい場合は、休職してストレスのない環境で治療を進めていくことをおすすめします。
休職中の受診の頻度は？
休職中の病院への受診の頻度については、症状の軽重や治療内容によって異なります。例えば、症状が重い場合や休職してすぐの期間は週に一度の通院が求められる場合があります。
一方で症状が軽度で自宅療養や投薬治療で完治する場合は、月に1〜2回の通院で良い場合もあります。
休職中は、医師から説明を受けた受診頻度を守り、適切に治療を続けてください。
休職時の診断書の即日発行に対応！よりそいメンタルクリニックをおすすめする6つの理由
「こころの病気で診断書を取りたいけれど、どこの心療内科・精神科に行ったらいい？」と悩んでいる方もいるでしょう。心療内科・精神科をお探しなら、診断書の即日発行に対応しているあしたのクリニックがおすすめです。
ここでは、よりそいメンタルクリニックをおすすめする理由を6つ紹介します。
- 1. 休職・傷病手当金もサポート
- 2. 当日予約もOK
- 3. 診療時間が長い・日曜の診察にも対応
- 4. アクセス良好
- 5. プライベートスペース完備
- 6. 各種カード・キャッシュレス決済対応
こころの病気にお困りで、診断書の発行を受けたい方はぜひよりそいメンタルクリニックまでご相談ください。
1. 休職・傷病手当金もサポート
よりそいメンタルクリニックには、傷病手当金の申請に知見のあるスタッフが在籍しています。申請までの手順や申請書類について質問できるので心強いでしょう。
傷病手当金は休職時の経済的サポートとして、加入している健康保険組合や共済組合から支給されます。一般的に、休職中は給与がもらえません。収入が減るため、休職に踏み切れない方もいるでしょう。
病気やけがで療養が必要と医師が判断すれば、傷病手当金を申請できます。申請書類は本人・事業主・医師が記載します。
こころの病気で調子が悪いときに書類を書くのは大変でしょう。よりそいメンタルクリニックなら傷病手当金の申請について質問できるので、スムーズに申請できるでしょう。
2. 当日予約もOK
よりそいメンタルクリニックはウェブや電話で当日予約が可能です。初診でも当日予約ができるので、診断書がすぐに必要な方に最適です。
ウェブ予約では画面通りに入力するだけで簡単に予約できます。予約が完了したら問診票の記入に進みます。電話予約の場合は、ショートメッセージサービスで問診票が送られてきます。診察の前に問診に答えられるので、症状など落ち着いて答えられるのが魅力です。
3. 診療時間が長い・日曜の診察にも対応
よりそいメンタルクリニックは19時まで診療しています。仕事帰りでも受診しやすいので、復職後も継続して通院しやすいでしょう。
また、日曜日も診察しているので、都合に合わせて受診できるのも魅力です。こころの病気で不調があり、予定が立たないときもあるでしょう。調子のよいときに予約して受診できます。
4. アクセス良好
よりそいメンタルクリニックは新宿駅から徒歩3分と好立地です。大通り沿いにあり、1階にある「あしたのクリニック」の看板が目印です。JR新宿駅は多くの路線が乗り入れる便利な駅です。新宿駅を利用する方や、新宿駅が生活圏内の方におすすめです。
5. プライベートスペース完備
待合室のプライバシーが守られているのも、よりそいメンタルクリニックの魅力です。仕切り付きのスペースがあるので、ほかの人の目を気にせず過ごせます。Wi-Fiや電源もついており、仕事をしながら待つことも可能です。
6. 各種カード・キャッシュレス決済対応
よりそいメンタルクリニックでは、現金以外にも各種カードやキャッシュレス決済に対応しています。交通系電子マネーにも対応しているので、いつも利用している決済方法で支払いができます。
こころの病気による休職の相談は新宿駅徒歩3分よりそいメンタルクリニックへ｜診断書即日発行にも対応
休職時に診断書提出を求める会社は多く、就業規則で定められている場合は医師の診断書をもらう必要があります。
ただし、診断書の発行には2週間程度かかる病院もあるため要注意です。休職手続きをすぐに進めたい場合は、診断書の即日発行に対応している病院を選ぶことがポイントなります。
こころの病気での休職を考えているなら、新宿よりそいメンタルクリニックがおすすめです。医師が必要と判断した場合、診断書の即日発行ができます。休職や傷病手当金の申請について知見のあるスタッフが在籍しているため給食の際の手続きに関する相談にも対応可能です。
こころの病気は早期発見と休養が大切です。「こころの病気かも？」と悩んでいる方は、ぜひよりそいメンタルクリニックへご相談ください。
診断書がいますぐ欲しい方へ当院では受診いただ当日の診断書の発行（※）に対応しております。お困りの方はお気軽にご相談ください。
本日の受診も受付中です。詳しくは当院ホームページをご確認ください。
→新宿駅前の心療内科・精神科 よりそいメンタルクリニック
※医師が治療上必要と判断した場合のみ
参考サイト
・エルゼビア｜今日の臨床サポート
・e-GOV｜医師法
・e-GOV｜刑法
・産労総合研究所｜2012年医療文章作成義務・文章料金実態調査
・独立行政法人 労働政策研究・研修機構｜メンタルヘルス、私傷病などの治療と職業生活の両立支援に関する調査
・全国健康保険協会｜健康保険傷病手当金支給申請書記入の手引き
