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※医師が治療上必要と判断した場合のみ
心身の不調が続いて休職を検討するとき、医療機関で診断書をすぐにもらえるか疑問に思う人もいるのではないでしょうか。うつ病の診断書を発行するタイミングは診断結果や医療機関によって異なるため、すぐにもらえるとは限りません。早めに診断書をもらいたい場合は、事前に医師や医療機関の窓口に問い合わせる必要があります。
この記事では、診断書がすぐにもらえるケースとそうではないケースについて紹介します。また、「診断書のもらい方」や「診断書をもらうメリット」についても詳しく解説していますので、参考にしてみてください。
うつ病の診断書はすぐに発行してもらえる？
うつ病の診断書をすぐ書いてもらえるかは診断の結果や医療機関によって異なります。ここではすぐにもらえるケースと、すぐにもらえないケースについて解説します。
診断書をすぐにもらえるケース
診断書をすぐにもらえるケースとして前提となるのが、うつ病と診断されることです。そのうえで、以下のような場合に診断書をもらえます。
- 休職が必要なほど症状が悪化している
- 休職によって症状の改善が期待できる
- 休職して療養に専念する必要がある
このように、療養が必要と判断される状態だと診断書をもらえる可能性は高くなります。診断書を発行する具体的な条件は、医師の判断によって異なる場合がある点に注意しましょう。
診断書をすぐにもらえないケース
診断書をすぐにもらえないケースとしては、以下の通りです。
- 一度の診断ではうつ病と断定できない
- うつ病だと断定できない
- 休職が必要なほどの状態ではない
- 症状についてしばらく様子をみる必要がある
- 診断書の発行に時間がかかる
このように、初診ではうつ病の判断がつきにくい、単純に診断書の発行に時間がかかるなどの理由ですぐにもらえない場合があります。うつ病と診断された後にすぐ診断書がほしい人は、事前に受付スタッフや医師などに確認してみてください。
診断書の内容
診断書とは、診断された人の症状や病名などを証明する書類です。診断書に書かれる項目とその内容は、以下の表の通りです。
| 病名 | 医師の診断で、その人の病名を記載します。 「うつ病」「双極性障害」などのはっきりとした病名だけでなく、「うつ状態」という曖昧な表現で記載されるケースもあります。 |
| 治療内容 | 治療の実施内容や通院の有無などを記載します。 |
| 治療期間 | 診断内容をもとに、どの程度の治療期間が必要かを記載します。 |
| 環境調整の見解 | 環境調整が必要な場合の具体的な見解について記載します。 例）「通院の継続が望ましい」や「自宅療養が望ましい」「配置の転換や異動が望ましい」 |
※各医療機関や企業によって項目は異なります。
うつ病の診断書が必要となる場面
うつ病の診断書が必要となる場面は、以下の通りです。
- 休職・復職するとき
- 公的機関による支援の申請をするとき
休職を申請する際は、その必要性を客観的に証明できる診断書が求められる場合があります。休職を検討するときは、事前に必要な手続きや書類を確認しておきましょう。
また、診断書は「傷病手当金」や「職場復帰支援」などの公的な制度の申請時に求められることもあります。休職後にさまざまな制度のサポートを受けたい人は、必ず診断書を保管しておきましょう。
うつ病の診断書のもらい方
うつ病の診断書をもらうには、どのような手順を踏む必要があるのでしょうか。ここでは診断書のもらい方についての手順を解説します。
1.精神科や心療内科を受診する
診断書をもらうためには、医師の診察を受ける必要があります。診断書の発行ができるのは医師のみです。
心身の不調が続いていて仕事に行くのもままならないといった場合は、うつ病などの精神疾患が隠れている可能性がありますので、早めに医療機関を受診しましょう。
2.医師の診察でうつ病の診断を受ける
診察時に現在の症状を医師に伝えましょう。聞き取った症状によって、医師がうつ病かどうかの診断をします。参考として、国際的に用いられている「DSM-5」と呼ばれるうつ病の診断基準についてご紹介します。
【診断基準】
A：以下の項目で「1・2」を含めた5つ以上の状態がほとんど毎日・2週間以上続き、日常生活や仕事場面で支障をきたしている。
B：Aに当てはまった項目は、ほかの病気や薬、アルコールなどの影響ではない C：Aに当てはまった項目は統合失調症、妄想性障害などの影響ではない D：落ち込んだり気分が高まったりを繰り返す躁うつ病（双極性障害）ではない |
参照：日本精神神経学会（日本語版用語監修）、髙橋 三郎 / 大野 裕（監訳）『DSM-5 精神疾患の診断・統計マニュアル』2014、医学書院
これらの条件に当てはまった場合、うつ病の可能性があるとされています。ただし、診断を受けるには必ず医師の診察が必要です。
3.診断書の発行を依頼する
うつ病の診断を受けたら、診断書をもらうことが可能です。このとき、本人が依頼しないと診断書はもらえないため、発行の希望を忘れずに伝えましょう。
また、診断書の発行には別途費用がかかります。医療機関によって料金は異なり、2,000〜3,000円ほどを目安にしておきましょう。診断書の内容が複雑な場合は10,000円以上かかるケースもあるので、気になる人は事前に窓口や医師に聞いてみてください。
4.発行された診断書を受け取って料金を支払う
診断書の発行に要する時間は医療機関によって異なります。その日にもらえることもあれば、後日受け取りが必要なこともあるでしょう。
また、支払いについても同様で、その日もしくは受け取る日に必要になるかは医療機関によって異なります。
うつ病の診断書をもらうメリット
うつ病の診断書をもらうことで、さまざまなメリットを得られます。ここでは診断書をもらうメリットについて詳しく解説します。
治療に専念できる
うつ病の診断書をもらうことで、休職して治療に専念できるというメリットがあります。うつ病は、脳のエネルギーが不足して意欲が低下している状態といわれています。疲れた脳をしっかり休ませるには、ストレスから離れてゆっくりと回復に専念することが大切です。
休職することで通院や自宅療養がおこないやすくなるでしょう。仕事や学校に通いながらうつ病の治療をするのが困難な場合は、診断書をもらって休職するのも1つの手段です。
公的な支援を受けられる
診断書をもらった後に休職したとき、以下のような公的な支援を受けられる点も大きなメリットの1つです。
| 傷病手当金 | 病気やケガの療養で休業した場合、本人・家族に一定額が支給される |
| 自立支援医療制度 | 精神疾患の通院でかかる医療費の自己負担額が軽減される |
| 障害年金 | 病気やケガが原因で仕事が制限された場合に受け取れる年金 |
| 職場復帰支援（リワーク支援） | うつ病などで休職している人が、医師のアドバイスを受けながら職場復帰のサポートを得られる |
| 就労移行支援 | 就労を目指している場合、知識や技能などの訓練を受けられる |
| 精神障害者保健福祉手帳 | 精神障害の状態が認定され、公共料金の割引や税金の控除などの支援が受けられる |
休職中に金銭的な不安がある人や、今後復職を考えている人は、ぜひこれらの公的支援を活用してみましょう。
うつ病の診断書をもらうときによくある疑問
うつ病の診断書をもらって休職しようとするときに、心配になる点もいくつかあるでしょう。ここでは、診断書をもらう際によくある疑問についてご紹介します。
職場での評価に影響が出ることがある？
うつ病の診断書をもらって休職しようとすると、職場での評価が下がるのではないかと不安に思う人もいるでしょう。しかし、うつ病を隠したまま仕事を続けた場合余計に症状が悪化して、より重大なミスなどにつながる恐れがあります。
つまり、無理をして仕事を続けたとしても評価に悪影響が出る可能性が残ります。一方休職してうつ病の治療に専念し、調子が戻ったタイミングで復帰した場合、自身が健康に働けることで職場も安心して迎えられるなど、どちらにとってもメリットがあります。休職する際は自身の健康を優先し、療養に専念しましょう。
休職後の復職までに時間がかかる？
休職して仕事から離れると、復職が難しかったり、時間がかかったりするのではないかと心配する人もいると思います。たしかに、休職後の復職はプレッシャーがかかりやすく、うつ病の再発リスクもゼロではありません。
しかし、休職中は診断書の取得によって職場復帰に向けたさまざまな支援を受けられます。公的機関の支援を受ければ、復職に対する不安も軽減されるでしょう。休職して症状が落ち着くようになったら、ぜひ復職に向けた支援を受けてみましょう。
うつ病の診断書をもらった後の休職までの流れ
うつ病の診断書をもらった後は、上司に相談して休職の手続きをします。このときに就業規則をチェックして、休職制度について事前に確認しておくとスムーズに手続きを進められます。休職期間や給与の支払いについては、職場によってルールが異なる点に注意しましょう。
また、休職中も定期的に職場との連絡が必要な場合があります。その際にどのような連絡手段と頻度でやり取りするのかを話し合っておきましょう。
うつ病の診断書はすぐにもらえる場合もある
うつ病の診断書は、場合によってはすぐにもらえることもあります。しかし、自身の症状や受診した医療機関によってもらえるまでの時間は異なる点に注意してください。診断書の発行に準備がかかることもあれば、うつ病と診断するには経過観察を要するケースもあります。
すでにうつ病の診断がついていて、診断書の発行してもらいたいといった際には、かかりつけ医に相談するとよいでしょう。また、「うつ病かも？」とお悩みの方は、まずは精神科や心療内科を早めに受診することをおすすめします。
診断書がいますぐ欲しい方へ当院では受診いただ当日の診断書の発行（※）に対応しております。お困りの方はお気軽にご相談ください。
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※医師が治療上必要と判断した場合のみ
参考サイト・文献
・日本精神神経学会日本語版用語監修、髙橋三郎ほか監訳：DSMｰ5精神疾患の診断・統計マニュアル、医学書院、2014
・こころの耳｜ 厚生労働省 – 3 うつ病の治療と予後
・厚生労働省｜傷病手当金について
・厚生労働省｜自立支援医療（精神通院医療）について
・日本年金機構｜障害年金
・東京障害者職業センター｜リワーク支援
・厚生労働省｜こころの健康 サポートガイド
・こころの情報サイト｜精神障害者保健福祉手帳
・厚生労働省｜主治医と産業医の連携に関する有効な手法の提案に関する研究
