ストレス社会と言われる現代において、適応障害やうつ病を発症することは珍しくありません。この記事を読んでいる方の中にも、仕事あるいはそれ以外の出来事が原因となって適応障害やうつ病と診断された人もいることでしょう。
適応障害やうつ病と診断された場合でも、症状とうまく付き合うことで仕事を続けていくことは可能です。しかしながら、適応障害やうつ病などの精神疾患は再発率が高いと言われているため注意が必要です。
この記事では、適応障害やうつ病と診断された場合、仕事はどうすればよいのかや続ける際の注意点などについて詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてみてください。
適応障害やうつ病が仕事に与える6つの影響
適応障害やうつ病を発症すると仕事にどのような影響が出るのか気になる方もいるでしょう。ここでは、適応障害やうつ病が仕事に与える影響を6つ紹介します。今までと比べて明らかに違うといった場合は、何らかの精神疾患を抱えている可能性があるため速やかに病院を受診することをおすすめします。
- ミスが増えたり仕事の効率が悪くなったりする
- コミュニケーションがうまく取れなくなる
- 人間関係のトラブルが増える
- 無断欠勤や無断遅刻をしてしまう
- めまいや吐き気などの身体症状で仕事ができなくなる
- 身なりが悪くなる
これらは、本人よりも先に周りが気付くことも少なくありません。それぞれ、以下で詳しく解説していきます。
影響1.ミスが増えたり仕事の効率が悪くなったりする
適応障害やうつ病を発症するとミスが増えたり、仕事の効率が悪くなったりすることがあります。もともと仕事をテキパキと完璧にこなす人であった場合、今までなかったようなミスが目立つようになった際には注意が必要です。
また、抑うつ症状や不安感、焦燥感などにより、仕事が手につかなくなることが増え、注意力や集中力の低下なども相まって、仕事の効率が悪くなることも。
仕事上だけではなく、プライベートでも予定を忘れる、持ち物を忘れるなどのミスが増えることもあるでしょう。
影響2.コミュニケーションがうまく取れなくなる
思考力、判断力の低下などによって、コミュニケーションがうまく取れなくなることがあります。今まで人間関係や人付き合いが良かった人でも、人が変わったのではないかと思うほど、人との関わりを避けるようになることも。
また、集中力や思考力の低下などが影響し、相手と会話のキャッチボールがスムーズにできなくなるケースも見られます。
影響3.人間関係のトラブルが増える
適応障害やうつ病と聞くと、気分が落ち込んだり興味が湧かなかったりといった症状をイメージする方もいるかもしれませんが、イライラしたり怒りっぽくなるといった症状もあります。
こうした症状によって人間関係のトラブルが増えることがあります。これまで穏やかだった人が怒りっぽくなった場合には、精神症状の可能性があるため注意が必要です。
影響4.無断欠勤や無断遅刻をしてしまう
不眠や過眠などが影響し、無断欠勤や無断遅刻をしてしまうことがあります。今まで問題なく働いていたのに、突然こういった無断欠勤や無断遅刻などが目立つようになるケースも珍しくありません。
無断欠勤、無断遅刻は社会人としてあってはならないことです。しかし、その背景には適応障害やうつ病などの精神疾患が隠れている場合もあることを考えておく必要があります。
影響5.めまいや頭痛などの身体症状で仕事ができなくなる
適応障害やうつ病では、精神症状だけでなく身体症状が生じることもあります。身体症状が影響して、仕事に支障が出てしまうのです。
うつ病では、めまいや頭痛以外にも以下のような身体症状が出現します。
影響6.身なりが悪くなる
適応障害やうつ病になると、自分の身なりに気を遣う余裕がなくなってしまいます。意欲や興味の低下によって起こる状態の1つです。
今まで、お洒落に気を遣っていた人が、汚れた服を着ていたり髪をボサボサのまま放置していたりする場合には、適応障害やうつ病などの可能性があります。
適応障害とは
適応障害とは、何らかのストレスによって、日常生活や社会生活において著しい機能障害が生じている状態のことです。原因となるストレスが生じてから3カ月以内に症状が出現します。仕事や人間関係、ライフイベントが原因となることが多い傾向にあります。
主な症状は、以下の3つです。
- 精神症状（焦燥感、不安、抑うつなど）
- 身体症状（不眠、頭痛、めまい、食欲不振など）
- 普段と違う行動（無断欠勤や無断遅刻、無謀な運転、攻撃的な言動など）
基本的に、ストレス因がなくなる、もしくは軽減することで症状は回復していきます。しかし、有効な解決策がなく、ストレスが長期に亘って続くような場合には、症状が長引く場合もあります。
うつ病とは
うつ病とは以下の症状を伴う精神疾患のことです。
- 食欲低下（または亢進）
- 不眠（または過眠）
- 精神運動低下（または亢進）
- 気力の減退
- 無価値感
- 罪責感
- 思考力・集中力の低下
- 死についての反復思考（希死念慮）
うつ病の原因は完全には解明されていませんが、遺伝的要素のある人にストレスなどが加わることで発症するとされています。また、初めて発症したうつ病患者の約半数が再発すると言われています。特に、症状改善後の半年間は再発率が高いため注意が必要です。
適応障害やうつ病で仕事に行けないときはどうする？
適応障害やうつ病で仕事に行けそうにないと感じている場合の対応として以下の3つがあります。
- 休職する
- 転職する
- 辞める
それぞれ詳しく解説していきます。
1.休職する
まず、第一の選択として休職を考えるとよいでしょう。適応障害やうつ病の治療の基本は休養です。とはいえ、「仕事を休んだら給料はどうなるの？」「適応障害やうつ病で仕事を休むことってできるの？」と疑問に思われる方もいるでしょう。
適応障害やうつ病でも一般的な身体疾患と同様に会社を休むことが可能です。ただし、有給休暇で休むのか、病気休暇で休むのか、休職扱いになるのかなど、休みの形態は会社によって異なるので注意しましょう。
具体的な休職の流れについては、「適応障害 休職」で詳しく解説していますので、参考にしてみてください。
2.転職する
適応障害やうつ病の原因が仕事にある場合、転職が効果的なケースもあります。ただし、転職もかなりの労力を使います。適応障害やうつ病を発症して、心身のバランスが崩れているときに、転職をおこなうことはおすすめしません。
一旦、休職や退職などの選択をしたあと、十分な休養をとって症状が安定したあとに転職活動をおこなうことがおすすめです。適応障害やうつ病の再発率は、約50％と高い傾向にあります。症状が安定していても、慣れない業務や環境の変化によるストレスで再発してしまう可能性があります。
転職活動で新しい会社を探す際には、複数の業務を同時にこなさなければならないマルチタスク能力を求められない仕事を選ぶことがおすすめです。
また、うつ病を患っていても就職できる会社があります。そういった会社を紹介してくれる就労サポートサービスもあるため、転職先を探すのが難しいといった場合には利用してみるのもよいでしょう。
3.辞める
どうしても仕事に行けない場合、辞めるという選択肢もあります。特に、仕事がストレス因となっている場合は、辞めることで症状が落ち着いたり改善したりする可能性があります。
仕事を辞めることは決して逃げではありません。心身の健康のバランスを整え、自分らしく生活するためには辞めることが最善の選択肢であることも。
ただ、辞めたあとの再就職や経済面での不安が生じることもあるでしょう。退職後であっても、条件に該当すれば傷病手当金や障害年金の受給ができる可能性もあります。
厚生労働省が発行しているこころの健康サポートガイドには、うつ病などの精神疾患を患って困っている際に受けられる支援などが紹介されていますので、ぜひ参考にしてみてください。
適応障害やうつ病で休職するときの伝え方
適応障害で休職したい旨を伝える際には、医師に診断書を作成してもらい直属の上司や管理職の方に直接報告、手渡しするのがよいでしょう。しかし、中には職場へ出向くのもつらい場合もあるかもしれません。その際は、メールや電話で病状や休職したい旨を報告し、診断書を郵送するといった方法もあります。
大切なのは、現在の症状と休職したい旨を早く伝えることです。休職の手続きをためらっていると、無断欠勤が続いて職場での信用を失ったり経済面での損失が大きくなったりすることもあり得ます。具体的には以下の内容を伝えるとよいでしょう。
- 具体的な症状
- 病院の受診の有無
- 適応障害やうつ病などの診断名
- 医師からの指示がある場合、現段階での休職の期間
診断書の提出は会社の判断によります。就業規則などで休職の際に診断書の提出が必要と決められている場合には、病院で診断書を発行してもらい速やかに会社に提出するようにしましょう。なお、会社に提出する診断書は開封せず、診断名や休職期間などが分からない場合は医師に確認するようにしてください。
適応障害やうつ病で仕事に復帰する際のポイント
適応障害やうつ病などの精神疾患は、再発率が非常に高いのが特徴です。主治医と産業医の連携に関する有効な手法の提案に関する研究の結果では、復職後1年に57.4％、復職後2年に76.5％の方が再病休していたことが分かっています。
そのため、復職後2年間は特に再発への注意が必要であることが示唆されています。再発を避けるためにも、復職の際には、配属先や業務量・業務内容、就労時間などを調整してもらうよう会社に相談しましょう。
仕事や職業生活に強いストレスを感じている労働者の割合は増加傾向で、近年は50％以上で推移しています。国は、職場におけるメンタルヘルス対策をしっかりとおこなうように取り組みを進めています。適応障害やうつ病などの精神疾患は、必ずしも個人の性格や考え方が原因となっているわけではありません。
そのため、働く職場の環境を整えることも重要となっています。復帰の際には、再発しない働き方が大切となるため、上司としっかり話し合いをおこなうようにしましょう。
適応障害やうつ病の人に向いている仕事
適応障害やうつ病と診断され、「仕事を辞めた」あるいは「転職を考えている」という方もいるでしょう。その場合、どういった仕事が自分に向いているのかと疑問に思われる方もいるかもしれません。特にうつ病の場合、症状が長期に亘ったり、再発を繰り返したりするケースも珍しくありません。
適応障害やうつ病を患っている人は以下の仕事が向いているでしょう。
- データ入力などの事務作業
- 梱包などの商品管理
- 検品、タグ付けなどの倉庫管理
- 在宅ワーク
心身の状態を安定させ、長期間働くためには複数の業務を同時にこなさなければならないマルチタスク能力を求められない仕事を選ぶことがおすすめです。仕事の内容がある程度決まっているルーチンワークもおすすめです。
適応障害やうつ病の方が利用できる就労サービス
適応障害やうつ病の方が転職するにあたって、不安なことを相談できたり就労に向けて支援を受けたりできるサービスはたくさんあります。ここでは、適応障害やうつ病などの精神疾患を患っている方が利用できる就労サービスを5つ紹介します。
- ハローワーク
- 転職エージェント
- 就労移行支援事業所
- 障害者就業・生活支援センター
- 地域障害者職業センター
それぞれ詳しく解説します。
1.ハローワーク
ハローワークの「職業紹介窓口」では、仕事の紹介を受けられるほか、具体的な求職活動の方法についての相談ができます。
障害者専門の相談窓口（専門援助部門）では、障害の特性に応じた就職支援をおこなっているのが特徴で、就職の準備段階から職場定着までの一貫した支援を受けることが可能です。
ほかにもハローワークには、住まいや生活に関する総合相談をおこなう窓口もあります。
2.転職エージェント
転職エージェントとは、仕事を探している人と求人を募集している会社とのマッチングを実現させるサービスのことです。
障害のある方に向けた転職エージェントもあり、障害者雇用に関する知識が豊富な専門のアドバイザーが在籍しています。転職エージェントでは、自分に合った会社を見つけてくれるだけでなく、面接や試験のアドバイスから面接日の調整、入社後のサポートまで一貫しておこなってくれます。
3.就労移行支援事業所
就労移行支援事業所とは、障害者総合支援法に基づく福祉サービスの一つで、一般企業への就職を目指している方を対象に、知識や技能などの訓練をおこなっています。
メンタル面の相談をはじめ、生活面のサポートや職場体験、就職活動時のサポートなどの支援を受けることができます。
就職後も一定期間（利用期限2年・利用料あり）は、必要に応じて支援を受けることが可能です。
4.障害者就業・生活支援センター
障害者就業・生活支援センターでは、その人に合った働き方を一緒に考え、就職に至るまでをサポートしていきます。一人ひとりに合ったサービスや相談窓口の紹介、求職活動の際にはハローワークへ一緒に行ったり、就職後は職場定着支援をおこなったりと、就業と生活の両面から支援してくれるのが特徴です。
地域によっては、障害者就労支援センターといった仕事の支援をする施設を市町村ごとに設置しているところもあります。
5.地域障害者職業センター
地域障害者職業センターとは、うつ病などの障害のある方に対して、専門的な職業リハビリテーションを提供している機関です。また、事業主に対しても障害者の雇用管理に関する相談や援助などを実施しています。ハローワークと連携をとっておこなっている点も特徴です。
各都道府県に最低1カ所以上設置されており、「独立行政法人高齢・障害者・求職者雇用支援機構」が運営しています。
なお、地域障害者職業センター自体では職業紹介や職業訓練はおこなっていません。仕事に関する相談や働き続けるためのサポートをおこなっている施設になります。
適応障害やうつ病を抱えながら仕事を続ける選択肢もある
休職や辞める以外に、適応障害やうつ病を抱えながら仕事を続けるといった選択肢ももちろんあります。ただし、仕事を続けるメリットもありますが、それ以上にデメリットが大きくなる可能性もあるため注意が必要です。
ここでは、仕事を続けるメリット・デメリットについて紹介します。メリット・デメリットをしっかり理解したうえで、仕事を続けるかどうか判断しましょう。
仕事を続けるメリット
適応障害やうつ病を抱えながら仕事を続けるメリットには以下の2つが挙げられます。
- 経済面で困るリスクが低い
- 転職にかかる労力を避けられる
もっとも大きなメリットの1つが、安定した収入が得られることです。仕事を続けていれば毎月給料が入るため、経済面で心配が生じるリスクは低くなるでしょう。また、仕事を辞めた場合、再就職の際には転職活動が必要になります。転職活動は予想以上に労力がかかることがあり、心身に大きな負担がかかる場合もあります。今の仕事を続ける場合、転職にかかる労力を避けられるといったメリットがあるでしょう。
仕事を続けるデメリット
一方、適応障害やうつ病を抱えながら仕事を続けるデメリットは、体調を大きく崩したり再発したりするリスクが高くなることです。適応障害やうつ病などの精神疾患は、見た目では症状が分かりにくいため、周りから理解が得られにくいことも。見た目は元気だからと仕事をたくさん割り振られたり、自分でも無理をしたりして症状が悪化してしまう場合があります。その結果、長期療養せざるを得なくなるかもしれません。
適応障害やうつ病は、調子が良い日があったり悪い日があったりと心身の状態に波があります。適応障害やうつ病の回復に専念するのであれば、仕事を休職したり辞めたりすることが理想的ではあります。
適応障害やうつ病と仕事に関するよくある5つの質問
ここでは、適応障害やうつ病と仕事に関するよくある質問を5つ紹介します。
- 適応障害やうつ病で休職した際に給料は支給される？
- 適応障害やうつ病を休職せずに治すことは可能？
- 適応障害やうつ病の平均的な休職期間はどのくらい？
- 適応障害やうつ病で仕事を休むことはずるい？
- 適応障害やうつ病で休職した際の仕事復帰の目安は？
それぞれ詳しく回答していきます。
質問1.適応障害やうつ病で休職した際に給料は支給される？
適応障害やうつ病に限らず、病気で休職する際の給料については、就業規則で定められています。有給休暇を使う、病気休暇が設けられているなど、会社によって対応が異なるため、休職する際に確認することをおすすめします。
休職中、会社からの給料の支払いがない場合は、傷病手当金を申請しましょう。傷病手当金とは、病気や怪我で仕事を休んだ際に支給される手当のことです。ただし、傷病手当金を受け取るのにはいくつか条件がありますので、会社に問い合わせるか全国健康保険協会のホームページで確認しましょう。
質問2.適応障害やうつ病を休職せずに治すことは可能？
適応障害やうつ病の治療の基本は、「休養」「環境調整」「薬物療法」「精神療法」です。そのため、可能な限り仕事はお休みすることをおすすめします。どうしても難しい場合には、上司に相談し業務量や就労時間を調整してもらって、なるべく心身への負担を小さくしてもらうようにしましょう。
質問3.適応障害やうつ病の平均的な休職期間はどのくらい？
メンタルヘルス不調により2回病休を経験した方の1回目の病休日数は約3.5カ月、2回目の病休日数は約5カ月であったという調査結果があります。
参照：主治医と産業医の連携に関する有効な手法の提案に関する研究
適応障害やうつ病での仕事の休職期間は個人差があるため一概には言えませんが、3〜5カ月程度休むことは珍しくありません。心身の回復の程度をみながら休職期間を調整していくとよいでしょう。
質問4.適応障害やうつ病で仕事を休むことはずるい？
適応障害やうつ病の治療の基本は休養であるため、休むことはずるいことではありません。
適応障害やうつ病などの精神疾患は目に見えない症状が多く、周囲に理解されずに悩まれているケースは少なくありません。
まずはしっかり休んで、治療に専念しましょう。そうすることが早期回復にもつながります。
質問5.適応障害やうつ病で休職した際の仕事復帰の目安は？
適応障害やうつ病で休職した際の仕事復帰については、医師としっかり話し合って決めることが大切です。適応障害やうつ病などの精神疾患は再発率が高いと言われています。そのため、初回の発症時にしっかりと治すことが大切になります。
中には、なるべく早く復帰したいという焦りがある方もいるかもしれません。ですが、休職中は心身のバランスを安定させるためにしっかりと休養し、復帰のタイミングは医師と話し合って決めましょう。その際、どの程度の就業時間や業務内容から始めるのか、復帰にあたって不安なこと、具合が悪くなったときの対処法など、具体的に話し合うことが大切です。
仕事を辞めるのは逃げではない｜適応障害やうつ病はゆっくり付き合うことが大切
適応障害やうつ病を発症した場合、まずは休養することが大切です。心身の健康のバランスを整えることを優先させるようにしてください。辞めたり休職したりすることが、心身の健康のバランスを整えるうえで最善の選択肢となることもあります。
適応障害やうつ病などの精神疾患は目に見えない症状が多く、周囲に理解されずに悩まれている方もいるでしょう。
周りに理解されにくいことも影響し、適応障害やうつ病で仕事を辞めたり、休職したりすることは逃げだと感じている人もいるかもしれません。しかし、辞めたり休職したりすることは、決して逃げではないことを心に留めておいてください。
心身の不調を感じた際には無理をせず、まずはメンタルクリニックなどの医療機関を受診することが大切です。
参考文献・サイト
・全国健康保険協会｜協会けんぽ
・主治医と産業医の連携に関する有効な手法の提案に関する研究
・事業場におけるメンタルヘルス対策の取組事例集〜いきいきと働きやすい職場づくりに向けて〜
・こころの健康サポートガイド｜厚生労働省
・e-ヘルスネット｜厚生労働省
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