「仕事や学校が嫌で死にたい、自殺したい…」
「消えてしまいたいと感じた時の対処法は？」
「こころを休めるために休職や傷病手当金について知りたい」
このような悩みをお持ちの方も多いのではないでしょうか？
社会生活を送る中でストレスや孤独感が原因でどうしようもなく悲しい気持ちになり、自殺願望を抱えてしまう方もみえます。しかし、自殺願望があまりに強い場合は精神疾患を発症しており、それが原因となっている可能性もあります。
本記事では死にたい・自殺したい時の対処法について解説します。また、こころの病気を早急に治療するために必要な休職や傷病手当金制度についても解説しますので、ぜひ参考にしてください。
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死にたい・自殺したいと感じたことはありますか？
死にたい、消えたいと感じることは多くの人が人生の中で経験することかもしれません。
特に、仕事などでストレスやプレッシャーが重なると、このような感情にさいなまれることがあります。
私たちは皆、それぞれ異なる背景や状況を抱えており、同じ問題でも受け止め方は人それぞれです。
しかし、その痛みや苦しみを一人で抱え込まないことが重要です。
若い世代の約半数は自殺願望経験がある
近年の調査によると、若い世代の約半数が一度は自殺を考えた経験があると言われています。
学業や職場でのプレッシャー、人間関係のトラブル、将来への不安など、多くの要因が重なって不安や絶望感へと追い詰められます。
これらの問題は、インターネットやSNSの普及によって容易に比較対象を見つけられてしまう現代社会特有のものでもあります。
「他人と比べて自分なんて…」と一人で悩まず、こころが苦しい時は誰かに相談することが大切です。
消えてしまいたいと考えてしまう理由
消えてしまいたいと考えてしまう背景には、現在の生活環境や状況が影響している場合がほとんどです。
さまざまな要因が複雑に絡み合い、個々の感情や固定観念を形成していきます。
以下では、消えてしまいたいと考えてしまういくつかの理由を確認していきます。
人間関係
人間関係の悩みは、時に大きなストレスとなります。
学校や職場、家庭、友人との間での誤解や衝突、拒絶感などは、こころを重くする原因になります。
特に親しい人との関係が悪化することや職場の上司から評価されていないと感じた際は、自分を否定されたように感じてしまいます。
過労働
過労働は、現代社会の中で深刻な問題となっており、多くの人々がその影響を受けています。
長時間労働や厳しい職場環境は、心身の疲労を蓄積させ、精神的な不安や焦燥感を引き起こします。
また、休息を十分に取ることができない状況では、判断力も鈍り、感情のコントロールが難しくなります。
生活困窮
経済的な困窮は生活の基盤を揺るがすため、大きなストレスの要因となります。
収入の不安定さや失業、急な出費が重なり、将来の見通しが不透明になった時、その不安はこころに重くのしかかります。
また、経済的な問題は心の余裕を失わせ、人間関係や健康にも悪影響を及ぼすことがあります。
育児や介護疲れ
育児や介護は、時に大きな負担となる場合があります。
絶え間ない責任感や時間的な制約、肉体的・精神的な疲労が積み重なると、自分一人では抱え切れないと感じることも少なくありません。
終わりの見えない不安感や1人で抱えている孤独感が大きなストレスとなりこころの負担となるケースがあります。
孤独
一人でいることが好きな人もいれば、孤独に強い不安や恐怖を感じる人もいます。
孤独感は、誰にも理解されない、誰も自分を見てくれないという感情を引き起こし自己価値観を失わせることがあります。
特に、転職や引っ越し、新しい環境に適応できない際には、この感情が強まることがあります。
大きな病気
大きな病気の発覚は、身体的な負担だけでなく、将来への不安や社会との繋がりの喪失感をもたらすことがあります。
闘病中は、自分の価値を見失うことがあり精神的な健康を損ねる原因になります。
大きな病気を発症した際は、単に病気の治療だけでなく、こころに与える影響も理解しておく必要があります。
死にたい・自殺したいと感じた際に疑うべき症状
自殺願望を抱く際は精神的な不調が背景にあるケースがほとんどです。以下では、注意すべき症状や疾患をいくつか紹介します。
- うつ病
- 双極性障害
- 統合失調症
- 不安障害
死にたい、自殺したいと感じた際は、これらの症状を発症していないか確認して心療内科・精神科に相談する必要があります。それぞれ確認していきます。
うつ病
うつ病は、感情の落ち込みや意欲の低下、疲労感といった症状が続く精神疾患です。
長期間にわたる抑うつ状態が特徴で日常生活に大きな影響を及ぼします。
状況が悪化すると、自尊心の低下や将来に対する絶望感から自殺を考えることもあります。
双極性障害
双極性障害は、気分が大きく変動する病気で、躁状態（異常なほどの高揚）と抑うつ状態が交互に現れます。
躁状態では衝動的な行動を取りやすく、抑うつ状態では深い悲しみや無力感に襲われるため、自殺願望が強まることがあります。
適切な薬物療法や心理療法を受けることで症状を回復させることが可能です。
統合失調症
統合失調症は、現実と非現実の境界が曖昧になる病気で、幻覚や妄想、思考の混乱が見られます。
統合失調症は症状は日常生活の機能を大きく妨げてしまいます。
時には周囲の支援への不信感や絶望感が募り、自殺願望につながることがあります。
不安障害
不安障害は、過度な不安や心配が日常生活を圧迫する疾患です。
不安が長期間続くとストレスが増大し、意欲の著しい低下や疲弊感を引き起こします。
この状態が続くと、現実逃避を求めて自殺を考えることも考えられます。
死にたい・自殺したい時の対処法
自殺を考えるほどに辛い気持ちに陥った場合、まずはその気持ちを和らげるための対処法を見つけることが重要です。ここでは、死にたい・自殺したい時の対処法の具体的な対処法を5つ紹介します。
- 周囲の信頼できる人への相談
- 海外旅行に出かける
- 思いっきり体を動かす運動をする
- 禁煙や禁酒
- 心療内科・精神科へ相談し休職・休学をする
それぞれ確認して適切な対処を取れるようにしましょう。
周囲の信頼できる人への相談
孤独を感じる時こそ、信頼できる人とのコミュニケーションが重要です。
家族、友人、あるいは職場の同僚など、心を開ける存在に自分の状況を話すことは、自殺願望の緩和につながります。
特に、自殺願望を抱えて実際に亡くなってしまう方の中には周囲に悩みを相談できる相手がいなかったという状態があります。
話すことができない時は、手紙やメールなどの他の手段で気持ちを伝える方法もあります。
相手に話すことで、他の視点からのアドバイスを得られたり、心理的なストレスの軽減効果が得られます。
海外旅行に出かける
日常の生活から一時的に離れ、新しい環境に身を置くことは、気分転換に大いに役立ちます。
異国の文化や景色に触れることで、新たな価値観や生きる活力を見つけることができるかもしれません。
旅行中に得られる感動や発見が、心の視野を広げ、現在の悩みを解消する助けになることもあります。
思いっきり体を動かす運動をする
運動は、身体だけでなく精神にも好影響を与えます。
ランニング、水泳、ヨガ、ダンスなどの運動を行うことで、体内のエンドルフィンが分泌され、気分が前向きになることが知られています。
特に、自分が楽しめる運動を選ぶことで、ストレスの緩和や情緒の安定につながります。
定期的な運動習慣がつくと、心の健康も向上しますので、積極的に体を動かしてみましょう。
禁煙や禁酒
タバコやアルコールは、一時的にストレスを和らげる効果があるかもしれませんが、実際には長期間にわたり精神的な不安定さを増長することが明らかにされています。
それらから距離を置くことにより心がリセットされ、たばこやお酒に頼らなくてもよい日常を取り戻せる可能性があります。
禁煙や禁酒は成功した際の達成感も得られ自己肯定感の回復につながることから心の健康を保つための選択肢の一つです。
心療内科・精神科へ相談し休職・休学をする
精神的な不調を感じた場合、専門家の助けを求めることは非常に重要です。
心療内科や精神科では、適切な診断と治療が受けられ、状態に応じて休職や休学といった選択肢が提案されることもあります。
時には日常のストレスから離れることが回復への第一歩となります。
医師やカウンセラーとの対話を通じて自分に最適な療養方法を模索していきましょう。
心療内科・精神科へ相談し休職・休学をする流れ
仕事や学校生活でストレスフルになり強い自殺願望を抱えてしまう場合は、休職してこころを落ち着かせながら将来のことを考える時間を作ることも大切です。ここでは、心療内科・精神科へ相談し休職・休学をする流れを紹介します。
- 手順①：心療内科・精神科クリニックを受診する
- 手順②：病名を診断される
- 手順③：診断書の発行依頼をする
- 手順④：会社や学校へ休職を願い出る
- 手順⑤：療養に入る
自身の心の健康を守るためにそれぞれのステップを確認していきましょう。
手順①：心療内科・精神科クリニックを受診する
まず初めに、精神的な不調や過労を感じた場合、心療内科もしくは精神科のクリニックを訪れます。
専門医による診察は、早期に問題を発見し、適切な治療方針を決定するために大切です。
予約が必要な場合も多いので、事前に確認し予約をしてから訪問するとスムーズです。
また、初診の際には日頃の悩みや症状を事前にメモしておくと、医師とのコミュニケーションが円滑になります。
手順②：病名を診断される
受診の結果、医師より具体的なうつ病や適応障害などの病名が診断されます。
診断名は治療方針を決定するための重要な要素であり、症状に応じた適切な治療計画が立てられます。
診断名を告げられることは不安かもしれませんが、これにより治療のすすめ方が明確になります。
医師からの説明をよく聞き、理解できない点は遠慮せずに質問し、納得のいく形で治療をすすめられるようにしておきましょう。
手順③：診断書の発行依頼をする
診断が確定したら、医師に診断書を発行してもらいます。診断書は、会社や学校に休職・休学の許可を得るために必要な書類です。
発行には時間がかかる場合もあるため、早めに依頼しましょう。
また、診断書には病名や休職・休学を必要とする理由が記載されるため、プライバシーの観点から慎重に取り扱いましょう。
手順④：会社や学校へ休職を願い出る
診断書を受け取ったら、会社の上司や人事担当者、または学校の担当教員に休職や休学を正式に申し出ます。
この際、診断書を添えて提出することで、現状の健康状態を正確に伝えることができます。
相談の際は原因や状況を具体的に説明し、理解を得られるよう心掛けましょう。
また、復職や復学の目安についても話し合い、可能であれば治療スケジュールを伝えておくことも重要です。
手順⑤：療養に入る
休職・休学の申請が承認されたら、療養期間に入ります。
この期間中は、医師の指示に従いながら心身を休め、健康回復に努めましょう。
無理をせず、焦らずに自分のペースで療養を進めることが大切です。
また、心の健康を取り戻すために、必要に応じてカウンセリングやリハビリテーションへ参加するのも良いでしょう。
心身の健康を最優先にして生活を送ることで、精神疾患の回復につながり自殺願望が薄れるでしょう。
休職中の過ごし方
休職中は心と身体の回復を最優先する期間です。
この期間は、自分自身に対して優しく接し、無理をせず、ストレスを減らすことに努めましょう。
日常生活の中でリラックスできる時間を確保し、自分のペースで過ごすことが重要です。
以下では休職中の具体的な過ごし方を紹介します。
完全療養でストレスをかけない
休職中は心身の健康を取り戻すことが最優先です。
そのためには、生活の中のストレスをできるだけ取り除くことを心がけてください。
自宅で過ごす時間を利用して、好きな音楽を聴いたり、自然の中で散歩をするなど、リラックスできる活動を取り入れましょう。
自分を追い込むことなく、体調を見ながら少しずつ日々の活動を見直すことが大切です。
無理をせず、自分のペースでの完全な休養を心がけることでこころの回復が早まります。
定期的にクリニックに通い治療を継続する
休職中は専門の医師のアドバイスを受けながら、適切な治療を続けることが大切です。
定期的にクリニックに通うことで、専門家から現状の治療の進め方について説明を得ることができます。
また、通院の習慣をつけることで、生活に規律を持たせ、心の健康を保つことにもつながります。
治療が必要である場合は、医師の指示に従い、必要な薬の服用を進めていくことが回復への重要なステップです。
規則正しい生活を心がける
休職中は、生活のリズムを整えることも重要です。
毎日同じ時間に起床し、規則正しい生活を心がけることで、身体に自然なリズムを取り戻すことができます。
また、規則正しい生活は精神的にも安定をもたらし、心の健康回復に大きな役割を果たします。
夜更かしや過度な昼寝を避け適切な睡眠時間を確保することで、よりスムーズに日常生活へ復帰するための基盤を築くことができます。
適度な運動や趣味を楽しむ
休職期間中は、体を動かすことも大切です。無理のないように適度な運動を心がけましょう。
軽いストレッチやウォーキング、ヨガなど自分の体力に合わせた運動を取り入れると、ストレスの軽減に役立ちます。
また、趣味を楽しむ時間を持つことで、日々の生活に彩りを加え、気持ちのリフレッシュが図れます。
休職期間中を新しい趣味を探す機会としても活用し、心身共にリラックスできる時間を過ごしてください。
信頼できる人と話をする時間を作る
休職中は、信頼できる人とコミュニケーションを取ることも心の健康につながります。
家族や友人に会い、気持ちを共有することで、孤独を感じることなく過ごせます。
また、話をすること自体が心の負担を軽くし、視野を広げ新しい気づきを与えることもあります。
自分のことを理解してくれる存在と過ごす時間を大事にすることで自殺願望がなくなるでしょう。
公的制度の申請をしておく
休職中は、公的な支援制度の利用を検討することも重要です。
傷病手当金など、休職中の経済的な負担を削減するための制度が複数存在します。
申請手続きには時間がかかる場合もありますので、早めに情報を集め対応することをおすすめします。
以下では、休職中に利用すべき制度を3つ紹介していきます。
傷病手当金制度
傷病手当金制度は、病気やケガで働けなくなった場合に役立つ制度です。
この制度を利用することで、これまで働いてきた職場でもらっていた給与の一部に相当する給付金を受け取ることが可能になります。
受給するためには、健康保険に加入していることが条件となりますが、条件を満たしている場合、最長で1年6ヶ月間にわたって給付を受けることが可能です。
申請しておくことで、休職中の生活費の一部として活用できます。
自立支援医療制度
自立支援医療制度は、精神疾患などで医療機関のサポートが必要な方々を支援する制度です。
この制度を利用することで、医療費の自己負担額が1割負担にまで軽減されるため治療を継続しやすくなります。
治療継続のためのサポートを受けながら、心身の回復を目指すために活用してください。
障害年金
障害年金は、障害によって十分に働くことが難しくなった場合に支給される年金制度です。
病気や障害が長期間にわたる場合は、この制度を利用して生活の基盤を支えることができます。
申請には、医師からの診断書や年金加入記録が必要となります。
適切な支援を受けるために早めの申請と適正な書類の準備をしてください。
休職後の決断
休職期間が終わるタイミングで次の生活についての決断をする必要があります。
復職や復学を選ぶのか、それとも転職や転校を決意するのか。
自身のこころの状態や現在の環境のストレスの感じ方を考慮しながらそれぞれの決断をしてください。
復職・復学する
休職や休学の期間を経て元の職場や学校に戻ることを選択する場合は、心身の状態を整える環境を整備することが大切です。
企業や教育機関によっては、部分的な勤務や学習から再開できるサポート制度がある場合もあります。
復職・復学をする場合は、事前に相談してみると良いでしょう。
転職・転校をする
新たなスタートを切るために、転職や転校という選択肢を考える人も多いでしょう。
現在の環境がストレスフルな場合は転職や転校をして環境を変えることも大切です。
新しい環境を選ぶことでより良い生活を手に入れたいと望むなら、まず自分のキャリアや学びの目標を明確にすることが最優先です。
求人情報や学校のカリキュラムをしっかりと調べ、自分の適性や興味に合ったものを見つけましょう。
その上で、転職活動や受験に向けた具体的なステップを計画し、可能な限り情報を集めることで、理想的な選択ができるでしょう。
正常な判断ができるうちに自身を守る行動を！
治療の開始や休職を決断するためには、冷静な判断力が必要となります。
しかし、過度なストレスにより精神疾患の症状が重い場合、正常な判断ができなくなり最悪の事態を招いてしまう恐れもあります。
そのため、死にたい、自殺したいという考えが少しでも頭によぎった場合は、早期の段階で専門家や信頼できる人に相談することが大切です。
自身の健康を守るためにも信頼できる人や心療内科・精神科の専門医に早めに悩みを打ち明けて早期治療を開始しましょう。
なお、よりそいメンタルクリニックでは診断書の即日発行に対応しているため早期の療養が可能です。専門性の高いカウンセラーも在籍しているため、悩みをお抱えの方は当院までご相談ください。
診断書がいますぐ欲しい方へ当院では受診いただいた当日の診断書の発行（※）に対応しております。お困りの方はお気軽にご相談ください。本日の受診も受付中です。詳しくは当院ホームページをご確認ください。
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