「認知症の診断書はすぐもらえる？」
「具体的なもらい方の流れや診断基準は？」
「認知症になっても仕事を続けることはできるの？」
このような疑問をお持ちの方も多いのでは無いでしょうか？
認知症は症状が明確であり医師から診断を受けられればすぐに診断書をもらうことが可能です。ただし、クリニックによっては診断書の発行スピードには違いがあるため、すぐに欲しい方は診断書の当日発行に対応したクリニックを受診する必要があります。
本記事では、認知症の診断書をすぐもらうための条件やもらい方の流れを解説します。また、認知症は高齢者だけでなく若者が発症する若年性認知症もあるため、若年性認知症を抱える方が働きやすい仕事を見つけるためのサービスも紹介していきます。ぜひ参考にしてください。
なお、よりそいメンタルクリニックは診断書の当日発行に対応しています。治療のための休職や各種公的制度の手続きのサポートも行っていますので、すぐに診断書が欲しい方はご相談ください。
診断書がいますぐ欲しい方へ当院では受診いただいた当日の診断書の発行（※）に対応しております。お困りの方はお気軽にご相談ください。
本日の受診も受付中です。詳しくは当院ホームページをご確認ください。
→新宿駅前の心療内科・精神科 よりそいメンタルクリニック
※医師が治療上必要と判断した場合のみ、当院書式のみ
認知症でもらえる診断書とは？
認知症の診断書とは、クリニックで医師が認知症と診断した患者について診断内容を記載する文書のことです。
この診断書は、会社の休職や公的な福祉制度を利用するために必要となるため、患者様にとって非常に重要な役割を果たします。
認知症は早期発見により治療を進めることで進行を遅らせたり症状を軽症にできたりします。
そのため、「もしかして認知症かもしれない」と感じたらすぐにクリニックを訪れて診断書を受け取り治療を開始することが必要です。
診断書に記載される内容
診断書には、患者の基本情報に加え認知症の具体的な診断結果が記載されます。
| 病名 | 医師の診断で、「アルツハイマー型認知症」などその人の病名を記載します。 |
| 環境調整の見解 | 環境調整が必要な場合の具体的な見解について記載します。 例）「通院の継続が望ましい」や「自宅療養が望ましい」「配置の転換や異動が望ましい」 |
| 治療内容 | 治療の実施内容や通院の有無などを記載します。 |
| 治療期間 | 診断内容をもとに、どの程度の治療期間が必要かを記載します。 |
認知症の診断の場合は、医師が診断した認知症の種類（例えばアルツハイマー型なのか血管性なのか）やその進行程度（軽度、中等度、重度など）が明示されます。
さらに、具体的な認知機能の低下（物忘れ、計算困難、判断力の低下など）や日常生活における支障、治療方法についても記載されることが一般的です。
診断書の発行にかかる費用
診断書の発行にかかる費用は、医療機関や地域によって異なります。
一般的には数千円から一万円程度が相場となっています。
ただし、診断書に記載する内容が複雑であると更に費用が必要となるケースもあります。
診断書発行にかかる費用は保険適応外となるため全額自己負担です。具体的な金額が知りたい場合はあらかじめクリニックに確認しておきましょう。
診断書の発行にかかる期間
診断書の発行にかかる期間はクリニックの体制により異なりますが、一般的には数日から一週間程度かかることが多いです。
また、クリニックの診療が忙しい場合は更に時間がかかることがあります。
すぐに診断書が必要な場合は、早めに医師に相談し、発行を依頼することが重要です。
事前に必要な日時や使用理由を説明しておくことでその日までに用意してくれることもあります。
そもそも認知症とはどんな症状
認知症とは、脳の一部が障害を受けることで日常生活に支障をきたす症状のことです。
発症することで、記憶障害や思考能力の低下、コミュニケーション能力の喪失などが見られます。
この症状は進行性の病気であり、初期段階では軽度の物忘れなどがみられます。
そして、徐々に症状が進行すると判断力の欠如や記憶障害などの症状がみられ日常生活を送ることが困難になります。
認知症は患者によって症状の進行や表れ方が異なるため、早期発見と適切な対応が求められます。
認知症の種類
認知症には以下の4つの種類があり、それぞれ異なる症状を特徴としています。
- アルツハイマー型認知症
- 血管性認知症
- レビー小体型認知症
- 前頭側頭型認知症
それぞれの特徴を確認していきます。
アルツハイマー型認知症
アルツハイマー型認知症は、最も一般的な認知症で全認知症患者の半数以上を占めています。
このタイプの認知症は脳内の神経細胞が徐々に変異することで記憶や思考、言語能力に影響を及ぼします。
典型的な症状は、初期段階では軽い物忘れや時間や場所の認識困難から始まり、進行するにつれて身体機能にも影響を与えます。
血管性認知症
血管性認知症は、脳血管の閉塞や脳卒中により発症する認知症です。
記憶障害に加えて、注意力や思考のスピードの低下、感情の不安定さなどの症状が特徴です。
また、身体的な麻痺や歩行困難など、身体に直接的な影響を及ぼすこともあります。
レビー小体型認知症
レビー小体型認知症は、アルツハイマー型とパーキンソン病の特性を併せ持つ認知症の一種です。
この型の認知症は、脳内にレビー小体と呼ばれる異常なタンパク質が蓄積することで発症します。
症状としては、幻視や細かな動作の障害、筋肉の硬直が挙げられます。
前頭側頭型認知症
前頭側頭型認知症は、前頭葉および側頭葉の神経細胞が著しく変性することで発生する認知症です。
このタイプの認知症は比較的若年で発症する傾向があり、人格や行動の変化、言語機能の低下が目立ちます。
例えば、日常生活で適切な判断ができなくなる、感情のコントロールが失われる、社会的に不適切な行動をとるなどが見られます。
症状が多様であるため、その特性に応じた治療とサポートが必要です。
認知症での診断書のもらい方
認知症の診断書をもらうための流れを4つのステップで紹介します。
- 【ステップ1】神経科・心療内科を受診する
- 【ステップ2】医師の診断を受ける
- 【ステップ3】診断書の発行依頼をする
- 【ステップ4】診断書を受け取る
必要な手順を把握してスムーズに診断書を取得するための参考にしてください。
【ステップ1】神経科・心療内科を受診する
認知症の疑いがある場合、まずは神経科や心療内科クリニックを受診することが重要です。
かかりつけ医がいる場合は、症状を相談して適切な認知症の専門医を紹介してもらうと良いでしょう。
また、かかりつけ医がいない場合は、自身で心療内科・精神科クリニックを見つけて電話予約やホームページから予約しましょう。
認知症の診断は専門の医師による詳細な診察と検査が必要です。受診時には、家族の方が同伴すると診察がスムーズに進みます。
【ステップ2】医師の診断を受ける
専門医の診察では、問診や認知機能を評価するための検査が行われます。
また、必要に応じてMRIやCTスキャンなどの画像診断が実施されることもあります。
検査を行い診断が確定した場合、医師から症状の説明と今後の治療方針が示されます。
疑問や質問があれば、このタイミングで医師に確認しておきましょう。
【ステップ3】診断書の発行依頼をする
病状の診断が確定したら、医師に診断書の発行を依頼します。
診断書は患者様から依頼を受けないと作成されないため、必要な際は必ずクリニックで発行を依頼してください。
また、発行依頼の際には、すぐに受け取れるとは限らないので、必要な日までに余裕をもって依頼すると安心です。
【ステップ4】診断書を受け取る
診断書が準備できたらクリニックで診断書を受け取ります。
診断書を受け取ったら内容をしっかりと確認し、誤りや記載漏れがないかチェックすることが大切です。
診断書は職場や各種公的機関へ提出する大切な書類となるため紛失しないように注意しましょう。
認知症は診断書がすぐもらえる？
認知症の診断書は医師から症状が認められればすぐに受け取ることが可能です。ここでは、認知症の診断書をすぐもらうための条件を紹介します。
- 認知症の診断基準に当てはまる
- 診断書の当日発行に対応しているクリニックに相談する
すぐに診断書を受け取り休職や公的制度の活用をしたい方は参考にしてください。
認知症の診断基準に当てはまる
認知症の診断は米国精神科医学会が作成した「DSM-5」に基づいて行われます。「DSM-5」による認知症の診断基準は以下のとおりです。
認知症ですぐに診断書が欲しい場合は、あらかじめ認知症の診断基準に当てはまることを確認しておき、その旨医師に伝えることが大切です。
診断書の当日発行に対応しているクリニックに相談する
医師から認知症と診断された場合でも、そもそもクリニックが診断書の即日発行に対応していない場合はその日のうちに受け取ることができません。
そのため、診断を受けてすぐに診断書をもらいたい場合は診断書の即日発行に対応しているクリニックを訪れてください。
なお、よりそいメンタルクリニックは診断書の即日発行に対応しています。休職や各種公的制度の申請手続きのサポートも行っているためぜひご相談ください。
診断書がいますぐ欲しい方へ当院では受診いただいた当日の診断書の発行（※）に対応しております。お困りの方はお気軽にご相談ください。
本日の受診も受付中です。詳しくは当院ホームページをご確認ください。
→新宿駅前の心療内科・精神科 よりそいメンタルクリニック
※医師が治療上必要と判断した場合のみ、当院書式のみ
診断書を発行することで利用できる公的制度
診断書の発行により、様々な公的制度を活用することができます。
これにより、治療費の負担軽減や生活支援が受けられる治療にかかる経済的な負担を抑えることができます。
認知症の治療において活用すべき制度を紹介します。
- 傷病手当金制度
- 自立支援医療制度
- 障害年金制度
それぞれの制度を確認して、利用を検討しましょう。
傷病手当金制度
傷病手当金制度は、病気やけがで仕事を休み、給与が減少した際に生活を補助する制度です。
療養中も支給を受けながら生活できるため、経済的負担を抑えて治療を続けられます。
この制度は、健康保険に加入しており、休業が4日以上継続していることが対象の条件となります。
自立支援医療制度
自立支援医療制度は、特に精神疾患や重度の身体障害を持つ人が必要な医療を受けやすくするための制度です。
この制度に申請することで、医療費の自己負担額が軽減され1割負担となります。
治療にかかる経済的な負担が軽減されることで、患者は安心して治療を続けられます。
障害年金制度
障害年金制度は、障害や病気によって働くことが難しくなった人を支援するための年金制度です。
年金額は障害の程度に応じて変わりますが、制度を利用することで障害者の経済的な基盤を支えてくれます。
申請には、医師の診断書とともに、詳細な申請書類の提出が求められます。
認知症での休職について
会社での休職は症状の回復を前提として休職期間が設けられることがほとんどです。
しかし、認知症は病気の特性上完治することが難しく、他の精神疾患のように休職ではなく退職を促されるケースもみられます。
会社によっては休職期間を経て症状を確認して職場復帰できる場合もありますが、認知症の特性を考えるとその後も症状が進行していくため今のままの職場で働くことが難しくなるでしょう。
そのため、認知症への理解があり柔軟な働き方を提供してくれる職場への転職も視野に入れておくことをおすすめします。
認知症を抱える方が利用できる仕事を見つけるためのサービス
認知症を抱える方でも、自分に合った仕事を見つけ社会参加するための支援が受けられるサービスがいくつか存在します。
- ハローワークの障害窓口
- 障害者就業・生活支援センター
- 就労移行支援事業所
それぞれ確認して、認知症による障害に理解のある職場を見つけましょう。
ハローワークの障害窓口
ハローワークの障害窓口では、認知症を持つ方が仕事を見つけるための支援を行っています。
患者様の症状にあった職業相談から就職後のサポートまで受けられます。
認知症に関する理解が深まるよう、雇用先への啓発活動も行なっており、働きやすい環境づくりを積極的に支援しています。
障害者就業・生活支援センター
障害者就業・生活支援センターは、認知症を抱えた方が就労する上で生じる様々な課題に対するサポートを提供します。
就業相談だけでなく、日常生活における支援も行っており、利用者が円滑に職場へ復帰できるよう支援します。
また、就職後も職場適応に関する支援を継続することで失業リスクを減らし、長期に渡って安心して働き続けられる環境整備をサポートしています。
就労移行支援事業所
就労移行支援事業所は、認知症を持つ方が一般企業への就職を目指して技能スキルを習得する場を提供します。
ここでは、個々の希望や能力に応じた職業訓練や、就労スキルを向上させるためのプログラムが用意されています。
実際の業務体験を通じて職場適応力を高めることができ、就職後の職場定着も視野に入れた支援が行われます。
認知症を抱える方であっても、さまざまな公的サポートを利用することで働きやすい職場を見つけることができます。
認知症の治療と仕事を両立するには
認知症の治療と仕事を両立するためには、職場環境の調整と周囲の理解が不可欠です。
現在の職場で理解が得られず仕事の継続が難しい場合は認知症に理解のある職場を見つけて、そこに転職することも検討しましょう。
また、周囲の方々の声を聞いて自身が「認知症かも？」と感じたらすぐにクリニックに訪れて治療を進めましょう。
認知症は早期発見により症状の進行を遅らせたり、軽減したりできます。
診断書を活用して公的なサポートを受けながら治療と仕事の両立を目指しましょう。
診断書がいますぐ欲しい方へ当院では受診いただいた当日の診断書の発行（※）に対応しております。お困りの方はお気軽にご相談ください。
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